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2024 11,24 03：47 |
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2009 06,21 08：00 |
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以前にも何度かこのブログで紹介した"LEAP/E2020"の最新号が出ました。 前回は、 大体、８０％の確率で当たります。 興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック！
まずは「広報版（無料版）」翻訳からお読み下さいませ。
2009年グローバルシステム危機：3つの巨大波による蓄積効果 2008年の初頭にLEAP/E2020が予測したように、2009年夏は目前である。 グローバルシステム危機の進展プロセスの中でこの段階においては今日の主要な政治、メディアのスタンスとは反対に、LEAP/E2020は2009夏以降どのような経済的隆盛も予測しない（そして続く12ヶ月間もない）（１）。 反対に危機の原因について何の取り組みもなされぬままであるから我々チームは2009年夏は3つの破壊的な”巨大な波”（２）が1点に集中することになるだろうと予測している。危機の激化と大きな変革は2009年9月あるいは10月に引き起こされると例示できる。 この危機が始まって以来いつものように、世界の各地域は同じ時期に影響を受けることもなければ、同じ過程で影響を受けることもない（３）。 しかし調査官によれば、2009年の夏の終わりまでに多くの地域は、めいめいの状況において重大な荒廃を懸念することになる（４）。 この展開は多くの不意打ちを食らった経済金融プレイヤーを引っ掛けるように思える。彼らは今日のメインストリームメディアによる操作すなわち”多幸感”を信じてしまった人たちである。 図１ 2009年夏の一連の流れの中で、LEAP/E2020は”景気回復の始まり” 2009年夏の終わりまでに危機は激化し、大きな変革を伴うと例示できる。もっと正確に言えば、米英両国は負債デフォルトイベントでグローバルシステム危機の中心となる。これらの波は下記のとおり １．大量失業の波：３つのインパクト開始時期はアメリカ、ヨーロッパ、アジア、中東、アフリカなど地域によりことなる ２．企業連鎖倒産の波：会社、銀行、政府、国家、州、町村行政区 ３．米ドル、米国債、ポンドの絶望的な危機の波とインフレ転換
実際、これら３つの波は”女同士の友情や嫌がらせが立て続けに押し寄せる”ような形で立て続けに現れることはない。これらは危険である。 IMFと国際統治機構の改革がロンドンのG20によって宣言されることは手詰まりを示す G8は会合自体が停止状態でその機能が急速に疑問視されている（８）。 アメリカのリーダーシップは以前活躍していた当時のなりをひそめ、なんとか米国債購入者が確保できるかとただただ心配している（９）。 国際通貨システムは崩壊の過程にあり、特にロシアと中国はポストドル時代のポジション争いに拍車をかけている。企業はビジネス環境の改善がみられないと予測しており、一時解雇（レイオフ）のスピードを増している。 そして最後に大事なことを言い忘れたが、銀行、彼らはここ数週間の市場が上昇基調であると宣伝されたおかげで従順な預金者から搾り取った金がある。だが銀行は2009年夏の終わりにはすでに支払い不能であることを認めなければならないだろう。 特に米英では、2008年と2009年初頭にただ大銀行に利するような巨大な公的融資が行われ、かなり不評となった結果2009年の春には銀行に対してさらなる公的資金の注入を断念せざるをえなかった。それら銀行が支払い不能になっていたにもかかわらず（１１）。そのとき平均的な預金者が自身の金を金融システムに注入することを納得させる”おとぎばなし”が必要であった。”景気回復の始まり”という物語をつかって、株式指標が高くなっていることは実態経済にも償還約束つまり予測される公的資金の償還に基づくものでもなかった。 調節された状況が整った。 それゆえ産油国の大投資家やアジアの投資家（１２）がこれらの銀行から資金を引き上げる間、多くの小額個人投資家は期待に胸を膨らませ、戻ってきた。
金融業者によって中毒にされた者や各国の政治リーダーは驚くだろう。 解決に向けて手をつけていないどころか、大量の公的資金が埋め込まれているのでさらに深刻になる。 問題は再度表面化する。さらに悪化した形で。 何億ものアメリカ、ヨーロッパ、アジア、アフリカ市民にとって、2009年夏は失業によって窮貧化が続き、劇的な変遷になるだろう。それは新しい仕事が次の２年、３年、４年と見つかる気配さえなく、また株やキャピタルベースな年金に投資された預金、株式市場やドル建て資産やポンド建て資産とリンクした銀行投資が消えてしまい、株に投資した場合にはすぐには来ない改善を必死に待ち続けることになるだろう。 ─…─…─…──…─…─…──…─…─…──…─…─…─
･･･って事で、次は有料版なのですが、 ひとつめは膨大な失業者の波だ。時期の差があり、 アメリカ・英国・スペイン・アイルランドでは2009年の夏の終わり、 彼らは社会的セイフティーネットから外れた存在となり社会的・経済的に大きな問題となる。
2009年の夏の末には、米国と英国の資金の必要性はその抑制がきかない状態となり、また同時に買い手の側の疑念も大きくなる。この二つが結合した時こそが、彼らが真実に到達する時となる。そして、米国債と英国債の継続的購入がなされなくなるということになる。 この場合に考えられる第一のシナリオは、FRBと英国中銀が大量の国債を自己で購入することであり、この場合には、ドルとポンドが他の通貨に対して大きく下落することになる。 第二のシナリオでは、米国国債の償還ができなくなることを、米国のオバマ大統領・ガイトナー財務長官・バーナンキ議長がテレビで宣言し、ドルの3割から5割の減価を容認するというものである。これはすでに過去の月報で述べてきた「新ドル」という方法に対応する。 いずれの場合も、ドル（とポンド）は他の通貨に対して大きく下落するため、米国と英国とは輸入インフレに見舞われるだろう。一時的には、ハイパーインフレの状態になるかもしれない。他の国では、デフレの影響により、インフレになることはないだろう。 なお、これらの状態に対応するため、資産の30パーセントは現物の金で持つようにし、また理想的には6ヶ月分の生活費を金で持つのがいい。（その他の通貨レートや、不動産についての対策は省略するが、これは有料版で詳しく読まれたい。） 以上が有料版の要旨である。2009年夏という時期はかなり前から予測していたもので、それは今回も動かされていない。三つ目の、米国債デフォルトが夏に起こるという予測は、なかなか信じがたいものがあるが、彼らも言うように2007年にはサブプライム危機を予測し、2008年には投資銀行の破綻を予測してきた実績があるのであって、無視するわけにはいかない。彼らの予測は時期がずれることはあったが、根本的に違っていたものは少ない。（なお、為替レート予測は大きく外れることが多い。） ということで、今後、米国・英国がデフォルト的な状態になることはかなり確度が高いと考えている。時期的にはもっとも早くてこの夏の終わり、常識的には来年の春以降と考えていいのではないか。時期の問題は更に検討してゆきたい。 さぁ～もし上記のリポートが大筋で当たっているとすれば、 そして、その時初めて『第２弾』の素晴らしさ･･･っていうか、 ちなみに最悪の想定では日経平均１０００円です。 現在では４５００円前後も１０００円も信じられないでしょうが、 ある上場企業･･･誰でも知っている建築会社･･･ ワタシの処にも売ってくれって来ましたよねぇ～･･･ 小・中・高・大学から現在までも、ご近所出身だったので 今年の冬くらいに思い出すんだろうなぁ～･･･ワタシの言っていた事が･･･ PR |
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