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2009 06,15 08:17 |
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6/15 株式オープニングコメント ■機関投資家の投資行動の変化に期待 12日のNY市場はまちまち。ダウ平均は28.34ドル高の8799.26、ナスダックは3.57ポイント安の1858.80で取引を終了した。 6月ミシガン大学消費者信頼感指数が前月から僅かながら改善したことが好感される一方で、半導体大手ナショナル・セミコンダクターの冴えない決算でハイテク銘柄への売りが広がり、上値の重い展開となった。セクター別では不動産や公益事業が上昇する一方で素材や保険が軟調。 シカゴ225先物清算値はドル建てが大証比40円高の10180円、円建ては同40円安の10100円。ADRの日本株は対東証比較(1ドル98.42円換算)で全般小動き。 興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック!
市場全体のPBRは1倍台を超えたほか、日経平均の1万円回復によって金融システム崩壊からの修正リバウンドは一巡した感はあろう。しかし、現物主導の好需給相場が続いているため、利食いの流れが強まったとしても、下値の堅さが意識される毎にショートカバーによる切り返しがみられよう。 特に1万円大台を回復したことによって投資家心理は一段と回復している。次世代エネルギー関連や景気敏感セクターなどへの利食いの流れは出てきても当然であり、この先行していた銘柄などの過熱を冷ます間に、ハイテクのほか、金融、小売など内需系セクターへの出遅れ修正の流れが強まるようだと、リーマン・ショックによる下落(11500円レベル)を埋めに行く流れが続くことになろう。 また、信託銀、生・損保各社の年度末想定日経平均株価は7500-9000円であり、3ヶ月もかからずに達成した。生・損保などの運用についても市場環境の改善によって見直しを図る可能性はある。エコノミスト見通しでは4月から回復傾向に入ったとの見方が強まっていると報じられている。 修正の動きをみせてくるとなると、出遅れセクターなどへの物色へ向かう可能性もありそうだ。日銀は15-16日の金融政策決定会合で現状判断を上方修正するほか、政府は6月の月例経済報告で景気の基調判断を2ヶ月連続で上方修正し、事実上の底打ちを宣言する可能性が高い。これらの動きによってターゲットを切り上げてくる可能性も期待される。 また、世界的な株価上昇によって、相対的に出遅れ感の強い日本株に対して海外勢による関心も強まってきていると考えられる。現在の需給相場はしばらく続くことが考えられるため、目先的な調整過程で利益確定は行ったとしても、ショートポジションを積み上げる戦略は得策ではないと考えられる。 PR |
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