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2009 05,11 08:23 |
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5/8 株式オープニングコメント ■トヨタの動向が方向性を左右させる可能性も
4月雇用統計で非農業部門雇用者数の減少が予想よりも軽微にとどまったことを好感して朝方から上昇して始まった。また昨日発表されたストレステストの結果も、概ね想定通りで好感する向きが多い。 セクター別では、銀行や不動産が上昇する一方で、小売や半導体・同製造装置が軟調。シカゴ225先物清算値はドル建てが大証比80円高の9540円、円建ては同55円高の9515円。ADRの日本株はトヨタ、任天堂が冴えないほかは、コマツ、日電産、ソニー、京セラ、キヤノン、三井住友など対東証比較(1ドル98.47円換算)で全般小じっかり。 今週は決算発表がピークを迎える。週を通じて予定されている社数では1900社を超えるため、さすがに決算を見極めたいとする様子見ムードは強まり易い。そのため、積極的なロングポジションは取りづらい状況となりそうであり、現在レベルでの値固め的な動きとなりそうだ。しかし、全体の需給が依然としてショートに傾き易い状況であるため、需給妙味の大きい銘柄などへはアク抜け意識から踏み上げ狙いの動きが強まることも考えられる。 興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック!
また、週末に決算を発表したトヨタの動向が方向性を左右させる可能性もありそうだ。2010年3月期の連結営業損益は8500億円の赤字を見込んでいるが、この影響も8日の米ADR市場では日本円換算で80円安程度にとどまっている。トヨタが底堅い値動きとなれば決算への警戒感はさほど強まることにはつながらず、反対に弱い動きとなると、決算を見極めたいとのムードが強まることになりそうだ。リバウンドを強めてきているメガバンクなどの金融関連セクターについては引き続きショートカバーが強まり易いと考えられるほか、波及をみせてくるようだと不動産セクターへの注目も高まりそうである。 そのほかでは4月の中国消費者物価指数(CPI)と生産者物価指数(PPI)の発表が予定されている。マイナス幅が拡大するとのコンセンサスではあるが、予想範囲内にとどまるようだと、中国の経済回復期待から海運、機械、鉄鋼などの関連銘柄へのリバウンドを強める要因となろう。GW本格化前に新型インフルエンザ関連として急騰したダイワボウなどの繊維株は、ショートポジションが膨らんでいる状況であり、踏み上げ狙いの動きが強まり易い。 PR |
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