「年収5000万円じゃやってられない」～ウォール街の懲りない面々
「俺たちが高給だから、街が潤うのに」
BIZ+PLUS　2009/02/17
http://bizplus.nikkei.co.jp/colm/nbonline.cfm?i=2009021700573cs

「そんな端金（はしたがね）で働けるわけがないだろう」

　年間報酬50万ドル（約5000万円）――。
バラク・オバマ大統領が金融機関の巨額報酬を批判し、
幹部にこうした上限を設ける意向を発表した。

　その翌日の2月5日夜、ウォール街の男たちは憤懣やるかたない様子だった。
午後7時過ぎ、金融街のバーは高級スーツを身にまとった白人男性で
埋め尽くされていた。男はたばこを吸うために、店のドアを開けた。
零下10度の冷気が高層ビルの間を吹き抜ける。

「要するにさ、そんな金額では、ここで働く意味がないってことだよ」

　そう吐き捨てると、吸い殻を靴底でもみ消し、店内の喧噪の中に消えていった。

「安すぎる」「バカげた給与だ」

　ウォール街の男たちは口々にそう叫んだ。オレンジ色のセーターを着た
恰幅のいい金融マンは、皮肉な笑みを浮かべた。

「いいかい。俺たちは零細企業のヒラ社員じゃないんだ」

　常人には理解しがたいが、彼らにとって年収50万ドルは
「しがないサラリーマン」の給与水準らしい。それもそのはずだ。
2007年、米投資銀行のCEO（最高経営責任者）はケタが2つ大きい年収を
受け取っていた。

ロイター通信によるとその額はゴールドマン・サックス6850万ドル、
リーマン・ブラザーズ2200万ドル…。こうした巨額報酬に引っ張り上げられる
かのように、末端の社員まで高給を手にしてきた。
全社員平均でゴールドマン60万ドル台、破綻したリーマンでも30万ドル台
という破格の給与水準となっていたのだ。

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■税金で高級リゾートへ

　これまで、米国民からも「どうやってそんな高給を使うんだ」と批判を浴びることはあった。しかし、民間企業が利益を社員に分配している以上、「やっかみ」の域を出ることはなかった。

　ところが、経営が行き詰まり、公金を投入してもらったとなると、話は変わってくる。すでに政府救済金として大手金融機関に3500億ドルが注入されている。

　しかし、金融機関のカネの使い方は、一向に変わる様子がない。

　昨年9月、米保険最大手AIG（アメリカン・インターナショナル・グループ）は経営破綻を回避するために政府から850億ドルの緊急融資を受けた。

　その1週間後、カリフォルニアにある高級リゾート「セント・レジス・ホテル」で、AIGの「会議」が開かれた。かかった経費は、宿泊代の20万ドルを含めて合計44万ドル。ある幹部には1泊1600ドルのスイートルームがあてがわれ、ゴルフやスパで汗を流した。マッサージなどに2万3000ドルを費やしたという。

　深刻な経営難で、会社分割も囁かれるシティグループは、450億ドルの公的資金を受けている。ところが、そのカネで5000万ドルのフランス製プライベートジェットを購入しようとしていた。革張りの座席、柔らかい絨毯…。そんな高級ジェット機が納入される直前で、その計画が明るみに出て、断念することになった。

■年収2000万円の運転手

　どうしても、羽振りの良い生活から抜け出せない。

　ウォール街はレイオフ（一時解雇）によって社員を減らし、残った人々は相変わらずの状態を続けている。逆に言えば、超豪華生活を維持するために、人員削減を断行しているようにも見える。

　しかし、切り捨てられても、夢からなかなか目が覚めない。

「あの頃は、ちょっと強欲だったかもしれないけど…」

　1年ちょっと前、メリルリンチから解雇通告を受けた女性は、そう振り返る。30年以上もメリルでコンサルタントとして働き、「株が上がり続ける」と思って持ち続けていたが、それは紙くず同然になってしまった。欲を出さずに売っていれば、という後悔が残る。

　しかし、かつての生活は、今でも「当然の報酬だった」と思っている。当時、高級レストランで会社主催のダンスパーティーが頻繁に開かれていた。

　「だって、すごい利益を上げていたのよ。クリスマスにティファニー製のプレゼントをもらうぐらい、当然じゃないかしら」

　その頃、社員は会社をこう呼んでいた。

　「マザー・メリル」

　だからだろう。トップの行動も世間離れしていた。2008年1～3月期、メリルは19億6000万ドルの赤字という苦境に立たされた。人員削減も進めていたその時のことだった。

　メリルの前CEO、ジョン・セインは、約120万ドルを投じて専用オフィスを改装していた。ホワイトハウスの改装も手がけた著名なインテリアデザイナーに依頼して、調度品なども最高級品へと一新した。内訳は、絨毯に8万7000ドル、テーブルに2万5000ドル、カーテンに2万8000ドル…。ゴミ箱にも1400ドルを投じている。

　そんな羽振りのよさはとどまるところを知らず、セインは自分のお抱えドライバーに23万ドルの年収を与えていた。だが、経営状態は悪化の一途を辿り、金融危機によって米大手銀行のバンク・オブ・アメリカに身売りすることになった。そして、苦境の裏側で、カネを散財していた事実が次々と明るみに出てきている。

　それは今も多くの金融機関で続いている。AIGやシティのように、多くの金融機関が、税金を投じられながらも、浪費癖が抜けない。

■「俺たちが高給だから、街が潤う」

「犯罪者を野放しにしているようなものだ」

　ウォール街の整骨院で働く男性は、金融街の男たちをながめながら、そう呟いた。

　破綻企業が税金で豪華な生活を送る――。他人の金銭的成功を妬まない米国民だが、さすがに公金となれば話は別だ。非難の声が高まり、オバマ政権はその声に押されるように、年収規制という強権発動を表明した。

　ようやく動き出した金融機関の巨額報酬規制。だが、これが適用されるのは幹部クラス以上に限られる。株式で支給されるボーナスは、公的資金を返済するまで換金できないが、基本的にはこれまで通りに支払うことができる。また、一般社員への報酬は規制がかからない。

　そして、いまだに高水準の給与を維持している。ニューヨーク市に住む金融関係者が受け取った2008年のボーナスは総額184億ドルで、1人当たりにして11万2000ドルにも達する。

　一般社員のボーナスは野放しでいいのだろうか？

「何を言い出すの！　私の年収って4割はボーナスなのよ。人の年収を、いきなり4割もカットするなんて、フェアじゃないわ」

　ウォール街を闊歩していた大手金融機関の女性アナリストは、そう語気を強めた。

「金融マンが巨額のチップを払うから、世間が潤っていることを、忘れてもらっちゃ困る」

　そんな理屈すらウォール街では、「常識」として語られる。

　果たして、彼らの常識はこれからも通じるのだろうか。

　メリルの会計を担当していたあるコンサルタントは、ウォール街のカネの流れを見続けてきた。そして、こう結論づけた。

「彼らは例外なく、オフィスを超豪華にして、高級レストランで客を接待する。カネをぼろ儲けしていることを見せつければ、客も安心して資産運用を任せるからだ。それが彼らのビジネスモデルというわけさ」

　それを人々は、「虚業」と呼ぶ。そして、豪華な生活が続かなくなっていくとともに、ビジネスモデルは静かに産業史の舞台から消えていくに違いない。
＝敬称略（ニューヨーク支局　加藤 靖子）