信用取り組み妙味の大きい銘柄を探し出す手法

本日は朝っぱらからドタバタで･････何なんだぁ～･･･
･･･で、よく「信用取り組み」って言葉を耳にしますよね。
でも･････意味が判らなかったり、どうすれば良いのか？･･･
なんて思っていませんか？

･･･で、優しく判りやすく例を挙げて説明している処がありましたので
ご紹介します。これを機会に少し勉強してみては！
これで結構、掘り出しモノ（銘柄）が出てくるんですよ！

それでは、興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック！

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信用取り組み妙味の大きい銘柄を探し出す手法
MONEYzine　2009年01月26日
http://moneyzine.jp/article/detail/123452

　信用取り組み妙味の大きい銘柄を探し出す手法、それは証券金融会社の行う「貸借取引の取引制限」がキーワードだ。2週間で上昇幅32円、上昇率は36.4％に達した銘柄の実例も含め、見ていこう。

■信用取り組みでは「貸借取引の取引制限」銘柄を狙え

　今回は、材料株の短期売買をする際に、信用取り組み妙味の大きい銘柄を探し出す手法を考えてみたい。結論からいえば、日証金などの証券金融会社が、「貸借取引の取引制限」を実施する可能性が高まった、もしくは、実施している銘柄をウオッチしておけばよいだろう。なお、すでに実施している銘柄リストは、たとえば、日証金ホームページの「制限措置」で確認できる。

　日証金などの証券金融会社は、証券会社から申込みのあった株券の貸し付けを行うが、当然のことながら、空売りするための貸し付けのできる株券の数量にはどうしても限りがある。このため、貸株の利用が異常に増加し、またはそのおそれがある場合、その状況に応じて貸株利用等に関する注意喚起通知（「注意喚起通知」）や貸借取引申込みの制限または停止を行う。

　注意喚起通知を行ったにもかかわらず、状況が改善せずにさらに悪化した場合には、証券金融会社は、証券会社に対して貸借取引申込みの制限または停止を行う。ただし、緊急を要する場合には、注意喚起通知を行わずに貸借取引申込みの制限または停止を行うこともある。

■「注意喚起通知」を行う残高基準とは

　注意喚起通知を行う基準は、上表のイ～ハの残高基準のうち2つ以上の基準に該当した銘柄について注意喚起通知を行う。ただし、株券の調達が困難となるおそれのない銘柄については、1単位（証券取引所が1売買単位として定める株数）当りの投資金額が著しく小さい銘柄または売買高が急増している銘柄で制度信用売残高が急増するおそれがあると認められる銘柄を除き、注意喚起通知の実施を猶予する。

　つまり、超低位株や空売りが急増する可能性が高い銘柄には、速やかに、注意喚起通知が行われるのだ。

　言葉にすると、
（イ）上場株式数の10％以上の水準に制度信用売り残が積み上がる・制度信用売り残高の絶対数基準は10,000単位以上、
（ロ）制度信用売り残が、制度信用買い残の6割以上に積み上がる、
（ハ）貸借取引貸株残高が上場株式数の3％以上に積み上がる・貸借取引貸株残高の絶対数基準は3,000単位以上、同時に、貸借取引貸株残高が貸借取引融資残の120％以上に達する、ということが残高3基準だ。
このうち、2つ以上の基準に該当した銘柄について注意喚起通知が行われるのだ。

　ただし、残高基準とは関係なく、個別の理由により株券の調達が困難となるおそれのある銘柄については、注意喚起通知が行われる。これは、「特性基準」という。特定筋による買い集めや公開買付け（TOB）により、流動性が著しく低下するおそれがある銘柄、急激な株価の変動または売買高の増加により、貸借取引の利用が急増するおそれがある銘柄、株式分割等にかかる基準日や決算期末等を控え借株が制約される銘柄が、それに該当する。

■「注意喚起通知」銘柄が、大きく動いた実例

　たとえば昨年12月24日、日証金は、東京特殊電線（5807）について、貸借取引の貸株利用等に関する注意喚起をした。ちなみに、同社株の12月24日の終値は92円、前日比18円高（24.3％上昇）だった。12月19日段階の制度信用売り残は13,000株に過ぎず、信用買い残は788,000株だった。そして、12月24日の貸借取引貸株残高は305,000株、貸借取引融資残は159,000株だった。

　同社株の上場株式数は44,278,000株。先述の「残高基準」では、（イ）は0.03％・1,000万株、（ロ）は1.65％、（ハ）は、0.69％・300万株、191.82％。つまり、どれにも該当していない。このため、急激な株価の変動または売買高の増加により、貸借取引の利用が急増するおそれがある銘柄として、「特性基準」で、日証金は注意喚起通知を行ったとみられる。

　なお、12月24日時点の同社の時価総額は40.7億円に過ぎず、浮動株比率は34.0％で、流通株式数は15,054,520株だ。流通株を24日終値92円で、すべて買い占めても約13.9億円だ。一方、24日の出来高は4,830,000株と、前日の79,000株から約61倍に急増し、なんと突然、流通株式総数の32.1％の出来高をこなしたのだ。発行済み株式数比でも、10.9％に達した。

　1月16日現在、同社株の株価は120円。注意喚起通知が出された翌25日の始値が88円だから、わずか13日間で上昇幅32円、上昇率は36.4％に達している。当然のことながら、値動きも激しく、デイトレ向きだ。

　もちろん、注意喚起された銘柄が何でもかんでも、このような値動きをするわけではない。しかし、自分で売買対象を探さなくとも、証券金融会社が、「信用取引による空売りが過熱しているから利用を控えてください」と注意喚起したら、デイトレーダーは、「オッ、信用取り組み妙味銘柄発見」と受け取るべきだろう。

■常にウォッチしておきたい銘柄の条件はこれだ

　なお、デイトレーダーたるもの、注意喚起されていなくも、このように値動きが激しくなる可能性の高い銘柄は常にウオッチしておきたい。今は、値動きが乏しく、出来高が細っていたとしても、以下の条件に複数抵触する銘柄群は、要ウオッチ銘柄といえるだろう。突然、短期売買対象として、人気化する可能性が高いからだ。

　特に、太字にした条件を満たす銘柄は相場になる可能性が高いと考える。買いでのエントリー・タイミングは、出来高が急増した瞬間だ。なお、この手の銘柄は、値ごろや短期テクニカル指標の過熱などを理由に、安易に空売りをするべきではない。明らかに相場が終わったと、相当の自信を持てるタイミングで、空売りするべきだ。それくらい慎重にならないと、万が一相場に勢いがついた時、逆日歩と株価急騰のダブル・パンチを食らうことになるからだ。

・時価総額100～300億円以下（貸借銘柄だけなく、制度信用（信用買いのみ）も含む）
・貸借取引貸株残高が貸借取引融資残の100％以上＝貸借倍率1倍以下
・出来高が発行済み株式数比で10％を超えてきた
・制度信用売り残が制度信用買い残の5割以上に積み上がる＝信用倍率2倍
・過去に仕手化して相場になったことがある
・無配、利益剰余金がマイナス
・今期最終赤字見通し、若しくは、大幅最終減益見通し
・最低取引金額が30万円以下、10万円以下なら、なおよい
・株価が300円以下、100円以下なら、なおよい
・1～2ヵ月以内に、何の材料もなく、突然、急騰したが、今は急落し、商いも低迷
・今が旬のテーマに乗っている
・過去60日ボラティリティーが100％以上
・逆日歩が発生している
・過去に、貸借取引申込みの制限または停止が発動されたことがある
・継続企業の前提（ゴーイング・コンサーン）について注記がついている
・PBR1倍以下、0.5倍以下なら、なおよい

　最後に、このような条件を満たす数が多ければ多いほど、長期投資には向かないことを、蛇足だが付け加えておく。基本的にはオーバーナイトはご法度で、オーバー・ウィークエンドなど、もってのほかである点も忘れてはならない。