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2009 01,24 23:00 |
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三洋電機(6764)と新日本石油(5001)が薄膜太陽電池新会社、 三洋電機(6764.T)と新日本石油(5001.T)は23日、薄膜型太陽電池の新会社を折半出資で同日設立したと発表した。200億円を投じ、岐阜県に中規模のプラントを設置して2010年度中に製造・販売を開始。2015年度には大規模工場を建設し、事業を本格的に展開する。 両社は昨年9月末、薄膜太陽電池の共同事業化を目指すことで合意し、今回具体化した。新会社「三洋ENEOSソーラー」(東京都)は資本金2億円。社長は三洋側から出す。 新会社は岐阜県にある三洋の事業拠点に年間80メガ(メガは100万)ワットの生産能力を持つパイロットプラントを立ち上げる。三洋電と新日石は100億円ずつ負担。年間生産能力は2015年度に1ギガ(ギガは10億)ワット、2020年度に2ギガワットに引き上げる計画だ。 三洋の佐野精一郎社長は23日、都内で開いた会見で、2015度年以降について「海外生産も視野に入れる」と説明した。1ギガ級の工場を新設した場合、現在の相場だと1000億円規模の投資が必要になるとしている。三洋は今年度中にパナソニック(6752.T)の子会社となる方向だが、佐野社長は「パナソニックから資金的な支援が必要なら要請する」と述べた。 薄膜太陽電池は、現在の主流タイプの太陽電池に比べると太陽光を電気に変える変換効率は半分程度だが、材料シリコンの使用量の大幅削減が可能で、製造コストも低く抑えられるとされる。一般家屋の屋根などスペースが限られた場所での利用には不向きだが、土地代が安価な地域に大規模な太陽光発電所を建設するといった用途に適している。 PR |
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