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2008 12,27 22:00 |
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モリモト、ダイアの次はPANCH、PTA、CANDY 先週末、ダイア建設が民事再生法の適用を申請した。今年の上場企業の倒産は34件目。戦後最悪を更新した。このうち、約7割が不動産関連企業だ。業界内では「年を越せないマンション業者」の名前がいくつも飛び交っている。 「次に危ない会社は、頭文字を取ってPANCH(パンチ)とかPTA、CANDYなどと呼ばれる8社。年内か年明けには倒れるんじゃないかと、動向が注視されています」(不動産関係者) 倒産危機の目安のひとつが株価。年初来高値の10分の1水準まで下がったら黄色信号。事業継続に重大な疑義が生じたとして、「ゴーイング・コンサーン(GC)」を注記された企業も要注意だ。 「今年8月に新規上場したばかりのアスコットは、当初600円だった株価が、先週は59円まで下がった。年初には13万円をつけていたプロパストも1万円前後まで下げています。財務内容も思わしくなく、アスコットには中間決算でGC注記が付けられました。来春の採用内定を取り消した日本綜合地所も厳しい。学生に対する補償金の手当てにも四苦八苦です」(不動産アナリスト) ●残るのは旧財閥系とスーパーゼネコンのひと握り!? 株価が安定的に推移していても、“突然死”することがある。 「棚卸し資産と負債のバランスが悪い企業は、突然死のリスクが高い。棚卸し資産とは、ビルや分譲マンションの売れ残り在庫などのこと。これが急増し、現金の出入りを示す営業キャッシュフローが赤字の会社は、資金繰りが悪化しているのです。そうなると、銀行の融資も下りにくくなるという悪循環。事業規模が数千億円の企業でも、資金繰りに行き詰まれば、数千万円がトドメになって倒れかねません」(大手不動産ディベロッパー幹部) 今年破綻したアーバンコーポレイションや創建ホームズ、モリモトなどがこのパターンだった。 不動産経済研究所によれば、マンション発売戸数は15カ月連続で前年割れ。バブル崩壊時の14カ月を上回り、統計を取り始めた73年以来、最長の低迷となっている。同研究所は「販売不振は3年続く」と予測しているが、不動産流動化ビジネスやマンション分譲は、買い手がいなくなれば途端に事業が行き詰まる。 「新興不動産の淘汰で終わるかと思っていたが、業界を取り巻く環境は予想以上に厳しかった。破綻の波は中堅業者やゼネコンにも波及している。3年後には、旧財閥系とスーパーゼネコンしか残っていないかもしれません」(前出のディベロッパー幹部) メガバンクは一斉に逃げ出しているだけに、この予測は極論ではない。 興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック!
次の倒産の噂 PANCH、PTA、CANDY さて何が何なのか。 本稿はネット上の噂(言葉遊び)について私が勝手に答えを探したものです。 色分けですがゲンダイの記事に出てきたのを青い字で。 から拾って引用したものです。 P プロパスト(JQ3236 株価約1年で1/10)★ パシH(東8902:大和証券Gとの提携を断念)
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