資源関連株、総悲観論は行き過ぎ
↑↑クリックすると拡大します。

日経ヴェリタス　08/2/8
http://veritas.nikkei.co.jp/scramble/index.aspx?id=MS3Z0800K%2008022008
 
　2007年４～12月期の業績発表が８日、社数ベースでピークを迎えた。主要企業の発表も一巡したが、円高や米景気減速で通期予想を下方修正する企業が目立つ。「このままでは来期も慎重にみざるをえない」（新光証券の三浦豊エクイティ情報部次長）との不安感が広がっている。ただ、業種の特性を詳細にみれば、総悲観論は明らかに行き過ぎ。特に資源関連株に関しては、各社の手掛ける事業ごとに、きめ細かい投資判断が必要だろう。
─…─…─…──…─…─…──…─…─…──…─…─

　今年の初めに建設・原発関連だとお話ししました。
なので繋がりのある｢バルチック海運指数｣まで載せるようにしました。

　さて、ここで詳しくは話しませんが、先週の休日にも申し上げた通り、
今月の後半から北朝鮮が俄に騒がしくなってくるでしょう。
その後、騒がしくなってくるのが、この資源関連株です。
来週からの一段下げ後の動きは超注視です。

　詳しくはまたの機会に致します。

その辺りをアタマに入れながら
興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック！

[0回]

　株式市場は米景気だけでなく、世界景気の減速をも織り込み始めた。一変したのが商社、海運、鉄鋼など資源関連とされる銘柄への市場の見方だ。新興国の旺盛な需要の恩恵を受けるとの期待が昨年の買い材料だったが「大相場は終わった」（三菱ＵＦＪ証券の藤戸則弘投資情報部長）との声も聞かれる。しかし、買い材料は本当に消えたのか。資源関連とひとくくりにされがちだが、経営を取り巻く環境は一律ではない。来期業績のＱＵＩＣＫコンセンサス（＝アナリストの予想平均）をみると、業種ごとの勢いに明確な差が出ている。

　上方修正が続いているのが商社だ。ＱＵＩＣＫコンセンサスの３カ月ごとの推移をみると、今期の四半期業績が発表されるごとに上ぶれしている。しかも「資源価格の高騰が本格寄与するのは来期」（野村証券の成田康浩アナリスト）だ。鉄鋼原料は07年の需給逼迫（ひっぱく）を受け大幅な値上げが確実。鉄鉱石の取扱量が多い三井物産は、価格がトン当たり１ドル上がれば純利益を年26億円押し上げる。１月末の業績発表会見の席上、今井和也副社長は「価格の見通しは言えません。来期の利益は皆さんで計算してください」と余裕の笑みを浮かべた。ゴールドマン・サックス証券の吉田憲一郎アナリストの試算では、鉄鉱石と石炭の価格上昇による純利益の上乗せは三井物産で年690億円、三菱商事で900億円に達する見込みだ。商社は原油高でも恩恵を受ける。油田権益を持つ海外子会社は12月決算で、「直近の高騰は今期業績にはさほど乗っていない」（成田氏）ため、収益を本格的に押し上げるのは来期だ。つまり、石油元売りと違い商社の石油事業はガソリンスタンドなど下流部門はなく、原油価格の上昇は増益に直結する構図だ。

　一方、鉄鋼、非鉄金属は業績拡大に陰りがみえてきた。鉄鋼は原料価格や海上輸送運賃の上昇が重荷となる。ＪＦＥホールディングスの山崎敏邦副社長は「海外中心に受注に衰えはなく、価格修正は進んでいる」と強気の姿勢をみせるが、業績発表後は大和総研などが投資判断を引き下げた。非鉄でも銅、ニッケルなど主力商品の市況下落が響く。

　現状では資源関連の株価はこうした事業構造の違いを反映しているとは言い難い。予想ＰＥＲ（株価収益率）は商社から鉄鋼会社までおしなべて10倍前後と低いままだ。主因は「株式の需給面の重しがなかなか解消されない」（成田氏）ことだ。昨年まで海外投資家が好んで組み入れてきた銘柄だけに、信用収縮懸念の広がりで株の持ち高を減らす流れに押されている。ある海運大手の財務担当役員は昨年末、欧州の機関投資家から「運用担当者としては持ち続けたいが、会社の方針として売らざるをえない」と告げられたという。

　しかし、明るい材料もある。株式需給悪化の一因だった信用買い残の整理が急速に進んできたことだ。三井物産の信用倍率は１月18日には16.7倍に達していたが、２月１日には5.7倍まで低下した。三菱商事も同時期に6.8倍から3.7倍に下がった。相対的にはなお高水準だが、もつれた糸は徐々にほぐれつつある。資源関連銘柄は相場全体が弱含むと真っ先に売られやすい特性があるのは事実。それだけに買いのタイミングはつかみにくいが、相場が転換期を迎えれば好業績株の反発力も大きいはずだ。
（松本清一郎）