11/19『株価材料』PART Ⅶ

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■株価材料

△キデイランド、スヌーピー専門店展開・3年後めど全国30店
タカラトミー<7867>の子会社で玩具小売店大手のキデイランド（東京・渋谷）は米国生まれの人気キャラクター「スヌーピー」の関連商品を扱う専門店「スヌーピータウンショップ」を展開する。3年後をメドに全国に30店規模の店舗網を設け、年間30億円の売り上げを目指す。国内で同キャラクターの版権を管理するユナイテッド・メディア（東京・港）と事業提携で基本合意、12月中にも本契約を結ぶ予定。

△松下電工<6991>、家庭向け快眠装置・08年度中に商品化
松下電工は特殊照明やストレッチ機能の付いたマットレスなどを組み合わせて、快適な睡眠環境を整えるシステムを2008年度から一般家庭を対象に発売する。ストレスや不規則な生活で不眠に悩む人が増えているため、大都市を中心に販売する。販売価格は工事費込みで200万―300万円。照明、寝具、音響映像、空調の各機器を専用コントローラーで一括制御する。検知センサーで眠りの深さを調べる機能も盛り込み、各機器が連動して快眠を促す。

□退職金不支給、三菱自<7211>の元執行役員が敗訴・最高裁判決
三菱自動車がリコール（回収・無償修理）隠しなど不祥事による業績悪化を理由に退職金を支払わないのは不当として、元執行役員の男性（64）が 6000万円の支払いを求めた訴訟の上告審判決で、最高裁第二小法廷（津野修裁判長）は16日、「会社が退職金を必ず支払うという合意はなかった」として男性の上告を棄却した。男性敗訴の1、2審判決が確定した。執行役員の退職金の請求権をめぐる最高裁判決は初めて。判決理由で同小法廷は、同社が2004―05年度に退任する執行役員への退職金支給を見送ったのは、不祥事による業績悪化で経営破綻の危機に直面したためと指摘。執行役員の退職金は「功労報償的な性格が極めて強く、会社が退職金を必ず支給するとの合意や慣習はなかった」と判断した。

△引っ越し時などの行政手続き、ネット窓口一本化へ
政府は利用低迷が続く電子行政サービスのテコ入れに乗り出す。内閣官房に官民合同のプロジェクトチームを新設、引っ越しや結婚・出産、入社・退職といったライフイベントごとに必要となる行政手続きのインターネット上の窓口を一本化し、利便性の向上や事務コストの削減につなげる。来春に基本構想をまとめ、2010年度をめどに実現を目指す。
プロジェクトチームは関連省庁や東京電力<9531>、ＮＴＴドコモ<9437>、郵便局会社などで構成。利用者の視点に立って課題を洗い出し、データ形式の統一や電子署名・添付書類の簡素化、手数料の引き下げなどを検討する。

△米アマゾンが電子書籍端末発売へ
ネット小売り最大手、米アマゾン・ドット・コムが画面上で本を読める手のひらサイズの携帯端末を近く発売する見通しとなった。米複数メディアが報じた。端末は「キンドル」の名称で1台399ドル（約4万3000円）となる見通し。利用者は無線ＬＡＮで接続した端末を通じ、アマゾンのサイトから本を選んでコンテンツ（情報の内容）を購入できる。
電子書籍の専用端末では、2004年発売のソニー<6758>「リブリエ」などが先行しているが、世界最多の本の品ぞろえを持つ同社が参入することで、アナログ主体だった書籍の流通が変わる可能性がある。（ニューヨーク＝杉本晶子）

△新日石<5001>やトヨタ<7203>など16社、バイオ燃料を低コスト量産
新日本石油やトヨタ自動車、三菱重工業<7011>など国内大手16社は大学や政府機関と共同でバイオエタノールの低コスト量産技術を開発する。植物廃材を原料に、 2015年に1リットル当たりの生産コストを40円と、国際競争力のある水準まで下げることを目指す。原油価格が高止まりするなか、トウモロコシなどを使うバイオ燃料の需要増加が食糧価格上昇の一因になっている。資源の有効活用と温暖化ガス削減につながるガソリン代替燃料として実用化を促進する。開発に参加するのは石油化学やプラント、自動車など幅広い業種の国内有力企業。21日に経済産業省と農林水産省が「バイオ燃料技術革新協議会」を発足させ、来年度から企業、大学などが実証研究に着手する。

△三井造船<7003>、橋梁を部材で販売・建設効率化、中小ゼネコン向け
三井造船は道路の立体交差などに使う小型橋梁（きょうりょう）事業を見直す。これまでは受注案件ごとに設計から据え付けまでを請け負っていたが、設計を標準化し、工場で生産して販売。現地工事は請け負わない。2005年の談合事件の影響で価格競争が激しくなり、特に小型橋梁の採算が悪化している。同社は設計標準化などで建設費を約2割削減できるとみており、コスト競争力を武器に拡販を狙う。国内の橋梁市場は年間3000億円強とされ、全長20―40メートル程度の小型橋梁はこのうち600億―800億円を占めている。ただ、小型橋梁は1件当たりの建設費が5000万―6000万円と少なく、利幅も小さい。橋梁メーカーの多くは大型案件に集中し、自治体による小型橋梁の入札が成立しない例も出ている。

△日立ハイテク<8036>、半導体検査装置増産へ80億円
日立ハイテクノロジーズは那珂事業所（茨城県ひたちなか市）で、主力製品の半導体検査装置を増産する。回路寸法を測定する測長ＳＥＭ（走査電子顕微鏡）の需要が旺盛なことが背景。2010年度に同事業所の年間売上高を06年度実績比で50％増の1800億円に引き上げる計画だ。那珂事業所に製造棟と管理棟の2棟を建設する。12月から着工し、既存棟の取り壊しや跡地を緑化し、13年3月までに効率的な生産体制を整える。投資額は約80億円で、製造棟は10年3月までに完成させる。

△三井物産<8031>、ベルギーで化学品タンク事業に参入
三井物産はベルギーのアントワープ港で化学品タンク事業に参入する。フランスのルービス・ターミナル社と折半出資の新会社「ＩＴＣルービス・ターミナル・アントワープ」（ブリュッセル）を設立することで16日、合意した。欧州委員会の許可を取得後、150億―200億円を投じて2008年にタンクの建設を開始し、09年に操業を始めることを目指している。タンクの規模は第1期が計11万立方メートルで、将来は40万立方メートルまで拡張することを目指すという。

△日産<7201>、ＧＭなど環境対応車が上海に120台集結
自動車需要が急拡大している中国で環境対応車に関するイベント「チャレンジ・ビバンダム上海２００７」が17日まで開催された。タイヤ大手の仏ミシュランが開催、日産自動車や米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、独ダイムラー、中国・上海汽車などが開発した燃料電池車、電気自動車など約 120台が集結した。同イベントは1998年から開いており、中国開催は2回目。
トヨタ自動車<7203>など約50社・団体が技術展示に参加した。

△自治体、下水処理からエネルギー・相次ぎ新事業
全国の自治体で下水から電気や熱エネルギーを取り出す事業が動き出した。東京都は29日から下水処理で発生する汚泥を燃料化し、東京電力<9501>系の火力発電に供給する。汚泥から直接、熱エネルギーを取り出す施設を稼働させた自治体もある。いずれも石油の使用を減らすことで二酸化炭素（ＣＯ2）の排出削減につなげる。
東京都は江東区の下水処理場から出る汚泥を炭化させ、東電、東北電力<9506>などが出資する常磐共同火力（東京・千代田）の勿来発電所（福島県いわき市）に供給する。全国の下水汚泥の4％にあたる年間9万9000トンの汚泥を石油の代替燃料に変え、約3万世帯分の電力を生み出す。ＣＯ2換算で年間3万7000トンの温暖化ガスを削減できるとみている。

△ニチレイ<2871>、新興国で冷凍物流強化・中国、ポーランドに新拠点
ニチレイは新興国で冷凍物流事業を強化する。ポーランドと中国に計約30億円を投じ、新たな物流拠点を整備する。東欧や中国などの新興国では冷凍食品の市場拡大に伴い、冷凍物流需要も増えている。新たな物流拠点を設け、大手流通業や食品メーカーの業務受託拡大を目指す。ニチレイグループのポーランド物流会社、フリゴロジスティクス（ズニン市）は2008年度中にポーランド中央部のピオトロコフ市に物流拠点を新設する。約20億円を投資し、保管能力約3万トンの冷凍倉庫を整備する。

△みずほ<8411>銀、海外環境企業の株で運用の投信
みずほ銀行は19日から、環境や資源問題に関連する海外企業の株式に投資する投資信託を販売する。地球温暖化などの環境問題や、水・食糧やエネルギー不足などの資源問題をテーマにした海外株式ファンドを取り扱うのは大手銀行で初めてという。販売するのはフィデリティ投信が設定する「フィデリティ・スリー・ベーシック・ファンド（愛称・水と大地とエネルギー）」。

△京セラ<6971>ミタ、プリンター使用分だけ課金・米で展開
京セラミタは米パソコン機器卸大手のＳＹＮＮＥＸ（シネックス、カリフォルニア州）と提携し、米国でプリンターの従量課金サービスを始めた。顧客は使用枚数に応じ利用料金を支払うため、トナー交換などに伴う管理の手間が省ける。京セラミタは米国で代理店を通じてプリンターを販売してきたが、売上高は今年度見込みで約160億円と米国販売事業全体の約20％にとどまっている。新サービスは2009年度に約90億円の売り上げを目指しており、米事業の拡大につなげる。

△ＮＴＴ<9432>など、間接業務の集約化加速――コスト削減めざす
ＮＴＴは3年後に、グループ約160社の財務諸表作成など経理業務を専門子会社に集約する。企業に財務情報の管理徹底を求める「日本版ＳＯＸ法」が2008年度から導入されるなど、複雑化する業務を的確にこなす体制作りが狙いだ。サントリーもグループ内の給与計算業務を一体化する対象企業を増やす。間接部門のコスト削減を目指し、経理や人事、総務などの業務集約化が産業界で加速している。両社が取り入れているのは、間接業務を1社や1部門に集めて効率化を目指す「シェアードサービス」と呼ぶ手法。ＮＴＴでは、グループ約90社から経理業務を受託しているＮＴＴビジネスアソシエ（ＮＴＴ―ＢＡ、東京・千代田）がＮＴＴドコモ<9437>など上場子会社とその関連企業を除くグループ企業すべての経理業務を引き受ける。
（NIKKEI NET）

△日本株、新興国経済の恩恵受ける業種が有望＝フランクリン・テンプルトン
フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ（東京都中央区）の大原透取締役運用本部長は、日本株の投資について、新興国の経済成長による恩恵を受ける鉄鋼、建設、海運、商社などのセクターや世界で深刻化している環境問題に対応する技術を持つ企業が有望との見方を示した。同社が１６日に開いたセミナーで語った。相場全体の見通しについては、好調な企業業績と最近の株価下落で株価収益率（ＰＥＲ）が１６倍と過去数年の１６─２０倍のレンジの下限にあり「ここからさらに大きく下げることはない」との見通しを示した。
ただ「今回は何でも上がるのではなく、世界に物を供給できる会社と任天堂<7974>のように日本人に夢を提供する会社が上がる」と述べた。大原氏は同社の日本株運用責任者で「フランクリン・テンプルトン　日本株オープン（愛称：日本丸）<62003112JP>」などを運用している。同ファンドの１０月末時点の騰落率（分配金再投資ベース）は２００１年１月３１日の設定来でプラス５６．３４％と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）のプラス２４．７６％を上回ったが、３カ月間ではマイナス６．７９％と同指数のマイナス５．０５％をアンダーパフォームした。
同ファンドの組み入れ上位３銘柄は三菱商事<8058>、三井物産<8031>、トヨタ自動車<7203>。同氏によると、世界の経済成長をけん引しているのは先進国ではなく新興国で、中国などの新興国の経済成長から利益を得られる日本企業が業績を拡大できる余地が大きい。投資家としては、新興国の株式そのものに投資する手段もあるが、同氏は「中国株などはＰＥＲが高水準になっているほか流動性が必ずしも高くないため、新興国関連の日本株に遠からず見直し買いが入る」とみている。また、中国など急ピッチで環境問題に取り組もうとしている地域に環境技術を提供できる日本企業も投資対象として魅力があると指摘。さらに「インカムゲイン志向が強い国内投資家からは大型の高利回り株を物色する動きが出てくる」との見通しを示した。小型株については、過去４０年の歴史ではほぼ１０年毎に上昇相場が来ており、回復には「あと４─５年はかかるのではないか」と述べた。世界の金融市場の混乱材料となっている米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅融資）問題に関しては「今後数カ月間でさらなる損失が表面化する見通しだが、実体がわかってしまえばお化け屋敷と同じで怖くなくなる」と述べた。

△キヤノン<7751>、中国での売上高は2010年まで年間30％増加する見込み
キヤノンの中国部門の責任者、小沢秀樹氏は１６日、中国での売上高は２０１０年まで年間３０％増加するとの見通しを示した。同氏はキヤノンの記念行事の場で、特に中国およびアジア市場向けの製品を積極的に開発していく、と述べた。ただ、詳細は明らかにしなかった。また、２００７年の中国での売上高は１０億ドルを超えるとした上で、これが今後１７年間で１００億ドルに達するとの見方を示した。同氏は「売上高は２０１０年まで順調に伸びるだろう。年間の伸び率は３０％になる」と述べた。
（ロイター）

△玩具メーカー、ベトナムに照準＝コスト削減へ中国集中是正
日本の玩具メーカーが、次世代の有力生産拠点としてベトナムに注目し始めた。
バンダイナムコホールディングス<7832>に続きタカラトミー<7867>も今秋、一部商品の生産に着手。いずれも試行段階で規模は小さいが、人件費などのコストも安く、「中国一極集中」是正に向け「最大の可能性」（高須武男バンダイナムコHD社長）を秘めた地域として重視している。　
（時事通信）

△オヤジ臭をよい香りに　男女兼用の香水登場
気になる加齢臭を包み込んで、良い香りにするという男女兼用の香水が登場した。４０歳以上のおしゃれに気をつける男性もターゲットにしたといい、いわゆる「オヤジ臭」対策にも効果が期待できるという。
ネット通販のネットプライスドットコム<3328>のグループ企業で、美容・化粧品の開発・販売のシアン（東京都渋谷区）が１１月発売した「ノネクリア　オードパルファム」で、２５ミリリットル入り３９９０円（税込み）。いやな加齢臭を隠すために、多量の香水を頻繁に使用するため、ニオイが混ざって、かえっていやなニオイになる、といった悩みを解決するのが狙い。この香水は、ニオイの上に香りを重ねるのではなく、調和させていい香りを導くことを目指した。加齢臭のもととなる「ノネナール成分」を包みこんで抑え、自然な香りとなるという。同社は「これまで香水をつけなかった人も、気軽に購入してほしい」としている。

△千葉・野田にイオンモール<8905>　平成２１年春にも開店
ショッピングセンター４６カ所を展開するイオンモールは、千葉県野田市に百貨店を核店舗とした「イオンモール野田」を平成２１年春にも開店する。国道１６号沿いの郊外型店で、１４万平方メートルの敷地に３階建て、床面積６万７３００平方メートルの予定。

△防護無線を自動送信　ＪＲ東<9020>、来年度に導入
ＪＲ東日本は、周囲の列車に緊急停止信号を送信する防護無線を、重大事故発生時に自動的に作動させるシステムを開発した。１０７人が死亡した平成１７年のＪＲ福知山線脱線事故をきっかけに開発を本格化。車両衝突や脱線などで、運転士や車掌が負傷したり、パニック状態に陥ったりして防護無線を手動操作できない事態を回避できるという。同社は来年度に導入する。防護無線は、事故発生時に多重衝突など二次被害を防ぐための装置。異常に気づいた運転士や車掌が運転台のスイッチを押すと、半径約１キロ以内を走る列車無線に警報音が鳴り響く。受信した運転士は直ちに列車を停止させなければならない。ＪＲ東は福知山線の事故を受けて、「乗務員が即座に対応できない大きなアクシデント」を想定。蓄積データを基に衝突時の衝撃や脱線時の振動、車体が転覆する角度などを割り出すなどして、重大事故を検知するシステムを開発した。先頭と最後部の乗務員室に装置を設置し、検知から０・０９秒後にそれぞれ作動。事故の衝撃で車両本体が停電しても、自動的に非常用電源に切り替わり送信を続けるという。すでに走行試験などを終え、中央線、京浜東北線で通勤電車として運行する最新型車両「Ｅ２３３系」への導入を検討している。ＪＲ東・安全研究所は「都心部は、とくにほかの列車とすれ違う可能性が高く、一刻も早い防護無線の送信が必要」としている。

△表参道を彩る“ＡＱＵＯＳ美術館”
シャープ<6753>が東京都渋谷区の表参道で、液晶テレビ「ＡＱＵＯＳ（アクオス）」のブランドキャンペーン「アクオス名画ミュージアム」を開催している。ブランドショップが立ち並ぶ表参道沿いの巨大ショーウインドーに大画面６５型のアクオスを設置し、ゴッホの「ひまわり」や葛飾北斎の「富嶽三十六景」など計７作品の名画を映し出す。年末商戦に向け、「きめの細かな筆遣いまで美しく再現できるフルハイビジョン液晶を体感してほしい」と、アクオスの大画面液晶の表現力をアピールするのが狙い。休日の表参道では、街頭の“液晶美術館”に、通行客がしばし足を止めて見入っていた。開催期間は２５日まで。
（産経新聞）

△東芝<6502>　屋外でＤＶＤ・地デジ楽しめるポータブル液晶テレビ
東芝は、屋外でもＤＶＤや地上デジタル放送が楽しめるポータブル液晶テレビ「ポータロウ　ＳＤ－Ｐ１２０ＤＴ」を１２月中旬に発売する。大きさは幅３４．２センチ、高さ３２．４センチ、奥行き６．２センチ、重さ３．５キロとスリムでコンパクト。本体上部を持って、手軽に持ち運べる。付属のバッテリーパックで約３時間の連続再生が可能。キャンプ場など電源のない場所でも映画や音楽が視聴できる。想定市場価格は７万円前後。

△ホンダ<7267>　ファッショナブルな原付き　燃費向上走り滑らか
ホンダは、ファッショナブルな原付き５０ＣＣスクーター「クレア　スクーピー」の新タイプを発売した。環境性能を高め、走りも滑らかにする電子制御燃料噴射システムを搭載した。燃費はガソリン１リットルあたり７６．５キロメートルと従来に比べ約２％向上。効率の高い燃焼で発進や加速がスムーズになった。スタンダードとデラックスの２タイプで、デラックスはメッキ塗装のバックミラーなどで質感を高めた。価格はスタンダードが１９万９５００円、デラックスが２０万６８５０円。

△コーセー<4922>　目もと専用保湿マスク発売…米発酵し成分抽出
コーセーは、百貨店専用ブランド「ボーテ　ド　コーセー」で、目もと専用の保湿マスク「モイスチュア　エンゲージ　アイマスク」を１２月１日に発売する。米を発酵して抽出した保湿成分「ライスパワーエキス　ナンバー１１」をマスクに染みこませてあり、洗顔後に５～１０分間マスクをすると、目の周りにうるおい感とハリが出る。マスクは綿１００％で伸縮性が高く、ずれ落ちにくい。６枚入り４７２５円。

△ライオン<4912>　布にも使えるクリーナー
ライオンは、家具一般に加えカーペットやソファのような洗いにくい布製インテリアなどにも使える「ルック　オーツークリーナー」を発売した。食べこぼしや手あか、汗ジミなど汚れた部分に吹き付けると、活性酸素の一種が汚れを分解し、ふき取れる。汚れに応じてスプレーを泡状と霧状に切り替えられる。ドイツの大手化学メーカー、ヘンケル社と共同開発した。２５０ミリリットル入り３９８円前後、５００ミリリットル入りは５９８円前後。

△サッポロ<2501>ビール　箱根駅伝缶発売　出場校たすきモチーフに
サッポロビールは１２月５日に、サッポロ生ビール黒ラベル「箱根駅伝缶」を全国で発売する。来年１月２、３日に開催される箱根駅伝を応援する商品で、出場２０チームのたすきをモチーフにしたデザインにしている。３５０ミリリットル缶で２１０円前後。

△キヤノン<7751>　六本木ヒルズでオダギリジョーさんの作品展示
キヤノンマーケティングジャパンは２２日から１２月６日まで、東京都港区の六本木ヒルズ内「ヒルズカフェ／スペース」で、俳優のオダギリジョーさんが撮った写真などを展示したフォトカフェギャラリーを開催する。タイトルは「ＩＸＹ　ＤＩＧＩＴＡＬ×ＪＯＥ　ＯＤＡＧＩＲＩ『まだ見ぬ光を探して』Ｓｕｐｐｏｒｔｅｄ　ｂｙ　Ｅｓｑｕｉｒｅ　ｈｉｌｌｓ　Ｃａｆｅ」。キヤノンのデジタルカメラ「ＩＸＹ　ＤＩＧＩＴＡＬ」のキャンペーンキャラクターであるオダギリジョーさんがＩＸＹで撮影したスペインの写真などを展示する。

△ヤマハ<7951>　高音質で本格的な鍵盤タッチの電子ピアノ
ヤマハは、高音質で本格的な鍵盤タッチのコンパクトな電子ピアノ「Ｐ－８５」（ブラック）と「Ｐ－８５Ｓ」（シルバー）を発売した。ヤマハ独自の音源システムで、コンサートグランドピアノから録音した音源を採用した。鍵盤の重さは低音部では重く、高音部では軽くなるようにして、自然な弾き心地に近づけた。コンパクトで場所をとらず、移動も楽な重さ（１１．６キロ）にした。想定市場価格は「Ｐ－８５」「Ｐ－８５Ｓ」ともに５万円前後。
（毎日新聞）