11/9 朝の『株価材料』PART Ⅵ

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■株価材料

△ベネッセ<9783>、９月中間経常益最高に――語学事業が寄与
ベネッセコーポレーションが8日発表した2007年9月中間期の連結決算は、経常利益が前年同期比3％増の273億円だった。米子会社が手掛ける語学学校「ベルリッツ」で、法人向けの英会話レッスンが伸びた。主力の通信講座「進研ゼミ」を手掛ける教育事業は在籍者数が減り落ち込んだが、語学事業の伸びが寄与し中間期の過去最高益を更新した。売上高は7％増の1876億円。6月に東京個別指導学院を連結子会社化したことが貢献し、教育事業は4％の増収だった。

▼ＤＲＡＭ１ドル割れ・パソコン用小口
代表的な半導体メモリーであるパソコン用ＤＲＡＭのスポット（小口取引）価格が8日、1個1ドルを割り込んだ。主力品種の1ドル割れは2001年以来、約6年ぶり。年末商戦を控えたパソコン生産で需要は堅調だが、半導体メーカー各社の増産で供給過剰に陥っている。パソコンメーカー各社の部品調達コストの圧縮、パソコンの価格低下にもつながる可能性があるが、ＤＲＡＭメーカーは一段の収益悪化が避けられそうにない。ＤＲＡＭの過剰感は当面続く見通しで「価格の安定は来年後半になる」（半導体大手幹部）との声もある。
直近の四半期決算で国内のエルピーダメモリ<6665>は営業黒字を維持したものの、台湾や欧州メーカーなどは営業赤字に転落。赤字に耐えきれない下位メーカーが他社との提携や合併に動くなど業界再編につながる可能性も出てきた。

△ドコモ<9437>、販売網を拡充・小型店格上げ
ＮＴＴドコモは携帯電話の販売・サービス網を拡充する。販売専門の小型店を故障端末の修理対応も可能な「ドコモショップ」に格上げするなど、2008年度末までに全店舗をドコモショップに統一する。今月から新料金を導入し、08年度には地域会社8社を本体に吸収するのを機に体制を強化。昨秋の番号継続制開始以降、契約者数を伸ばしているＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイルに対し、ドコモは「1人負け」が続いていることから巻き返しを狙う。ドコモは直営店を持たず、専売店はすべて販売代理店が運営している。店舗数は全国で約2200店。うち約400店が販売業務を中心とする小型店。残りが故障端末の修理受付窓口を備えた通常店となっている。

△ファーストリテイリング<9983>、商業施設開発を本格化
ファーストリテイリングは商業施設の開発・運営事業を本格化する。従来の都市型ビルに加え、早ければ2009年8月期にも同社初の郊外型ショッピングセンター（ＳＣ）を開業するなど年間2―3カ所ペースで新設する。連結売上高1兆円の経営目標に向け、カジュアル衣料店「ユニクロ」の大型店確保の色彩が強かった同事業を新たな収益源に育成する。都心立地の商業施設は「ミーナ」ブランドで、08年8月期は全国3カ所に新設する。9日にＪＲ津田沼駅近くに2号店「ミーナ津田沼」（千葉県習志野市）を開業。売り場面積は約8500平方メートルで、ユニクロを含む物販・飲食店が計52店ある。全体で年間売上高50億―55億円を見込む。来春にはＪＲ町田駅（東京都町田市）近くと、京都市中心部に出す予定。いずれも都市型ビルを借り受ける。

△伊藤忠<8001>、南アで白金開発
伊藤忠商事は南アフリカ共和国でプラチナ（白金）の開発に乗り出す。現地の資源会社と包括提携する方向で最終調整に入った。埋蔵が確認されている新規鉱山に約200億―300億円を投資し、数年以内に生産を始めると見られる。白金は自動車排ガス浄化の触媒などに使われる希少金属で現在、価格が高騰している。権益確保で日本への輸入を目指す。提携先は現地資源大手のムベラファンダ社（ヨハネスブルク）。埋蔵量2800万オンスの白金鉱山の権益を保有し、製錬と地金生産を手がけている。日本政府も希少金属を国内に安定供給するため伊藤忠の取り組みを後押ししており、来週予定されている甘利明経済産業相の南ア訪問に合わせて最終合意する見通し。

▼外国語会話教室、９月の売上高43％減
外国語会話教室の9月の売上高は73億1700万円で前年同月に比べて43.3％の大幅減となった。経済産業省が8日発表した特定サービス産業動態統計（速報）で明らかになった。受講生数は67万1453人（同14.8％減）で、いずれも2000年の調査開始以来、最大の減少幅となった。
経産省は「（英会話教室の）ＮＯＶＡ<4655>の経営悪化の影響が大きい」としている。売上高のうち、受講料収入は46.6％減の64億6200万円。新規の入学生数も38.8％減の1万3919人。同統計は大規模な外国語会話学校を対象としており、業界最大手だったＮＯＶＡの業績悪化が数字の大幅ダウンにつながった。

△ヤマダ<9831>、秋葉原に出店
家電量販店最大手のヤマダ電機は12月中旬、東京・秋葉原に出店する。傘下のサトームセン（東京・千代田）のＪＲ秋葉原駅前にある店を、主にパソコンや携帯電話などを販売するヤマダの店舗に転換する。同社は業界で唯一、全都道府県に店を持つが、電気街の秋葉原に店を構えるのは初めて。切り替えるのはサトームセンの「駅前1号店」。ヤマダの都市型店「ＬＡＢＩ」の名称を掲げるが、売り場面積約1000平方メートルと小ぶりなため、取扱商品をデジタル家電に絞った「デジタル館」とする。同店の年商はピーク時に100億円程度あったが、ヨドバシカメラの巨艦店進出などで、ここ数年は苦戦していた。

△ソニー<6758>など次世代通信網で動画共有サービス・９日から実証実験
ソニー、フジテレビジョン<4676>、ＮＴＴ<9432>コミュニケーションズの3社は、ＮＴＴの次世代ネットワーク（ＮＧＮ）を利用した動画共有サービスの実証実験を始める。ハイビジョンカメラで撮影した投稿動画をモニターとなる家庭のテレビに配信する。大容量データを双方向でやり取りできるＮＧＮの特性を生かし、新しい動画共有サービスの可能性を探る。9日に実験を始める。ソニーは動画共有サイト「アイビオ」、フジテレビは子会社のフジテレビラボＬＬＣ（東京・港）を通じて同サイト「ワッチミー！ＴＶ」を運営している。実験では両サイトの投稿動画を、ＮＴＴコムの映像配信システムを使ってＮＧＮで流す。モニターはテレビでハイビジョン映像の投稿動画を視聴できる。

■ポリエステル原料減産強化、中国新工場を休止・三菱化学（三菱ケミカルＨＤ<4188>）
三菱化学は衣料用などのポリエステル繊維の原料になる高純度テレフタル酸（ＰＴＡ）の減産を強化する。中国の新工場を休止し、減産幅を年間能力比で現在の2割弱から3割強にする。原油高に伴い主原料のパラキシレンが高騰する中、ＰＴＡは供給過剰で価格が低迷していることに対応する。ＰＴＡ大手では三井化学も約1割の減産を進めている。三菱化学は3月に立ち上げた中国浙江省の新工場（年産60万トン）を11月後半から休止する方針を固めた。「一時的な措置だが、再開時期は未定」といい、長期化する可能性もある。同社はグループ工場の一部ですでに稼働率を落としている。中国の工場停止を加えると合計で年間3割強の減産になるという。

△太陽生命、中国の生保に５％出資検討・40億円投資
Ｔ＆Ｄホールディングス<8795>傘下の太陽生命保険は8日、中国の中堅生保の合衆人寿保険に出資する検討に入った。40億円程度を投じ、発行済み株式の最大約5％を取得するとみられる。急成長する中国市場での足掛かりを築くのがねらいだ。合衆人寿は中国の生保9位で、2007年上半期の保険料収入は約15億元（約225億円）。外資ではイタリアのユーリゾン金融グループが20％弱を出資している。太陽生命は急成長する合衆人寿が投資対象としても魅力的と判断した。

▼金融庁、泉州電業<9824>社員に課徴金命令・インサイダー取引
金融庁は8日、東証２部上場の泉州電業の社員2人に対し、法令違反のインサイダー取引をしたとして、それぞれ58万円と4万円の課徴金を支払うよう命じた。同社が2006年11月に転換社債を発行するという重要事実を公表前に知りながら、担当者の2人は保有株を売却していた。同社は降格や減給の社内処分を科しているという

△日本のＲＥＩＴ運用会社、米ラサールが買収
米不動産投資顧問ラサールインベストメントマネージメントは8日、日本の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の運用会社であるアセット・リアルティ・マネジャーズを買収すると発表した。運用会社の買収を通じて、日本のＲＥＩＴを事実上傘下に収める初めてのケースとなる。
ラサールが買収するのは、東証に上場しているＲＥＩＴの「イーアセット投資法人<8974>」の運用会社。現在の出資者であるアセット・マネジャーズなどから19日に全株を取得し、非常勤取締役を派遣する。これにより、日本でＲＥＩＴを運用できるようになる。買収金額は公表していない。ラサールは自社の私募ファンドなどを通じて、ＲＥＩＴにも出資し、不動産を供給する。ＲＥＩＴは第1弾として、大型商業施設イオンモール2件を20日に576億円で取得する。資産規模は640億円から1220億円とほぼ2倍に拡大する。

▼東証のシティ<8710>株、4000円割り3830円に
東京証券取引所に5日に上場した米シティグループの株価が低迷している。8日の終値は前日比220円安の3830円で、4000円台を初めて割った。上場以来3日連続の下落。シティが三角合併方式で完全子会社化を目指している日興コーディアルグループ株も続落し、前日比51円安の1480円だった。東証のシティ株の終値は為替相場をかけて単純換算すると34ドル弱。ニューヨーク株式市場で年初来安値になった7日の終値（33.41ドル）をわずかに上回った。8日のニューヨーク市場では33ドル前後で推移している。シティは日興株一株に対して、1700円相当のシティ株を割り当てる計画。来年1月15―17日のシティ株の価格で割り当てる株数を決めるが、この株価が37ドルを下回っても37ドルだったと見なす条件を付けている。現在の株価水準が続けば、日興株主が受け取る株式数が目減りする可能性がある。
（NIKKEI NET）

△日本バルカー<7995>、活性炭シート、消臭能力３倍、薄く軽く、交換容易

△神東塗料<4615>、汚れはじく内装塗料、ＶＯＣゼロ、安全性も高く

■ペンタックス<7750>、富士フィルム<4901>苦戦、活況デジカメ、淘汰の影

△リンナイ<5947>子会社、浴室にハイビジョンＴＶ、地デジ対応１５インチ液晶

■キヤノン<7751>、高収益カートリッジ、課題は人件費、勝訴に潜む死角

△東芝<6502>エレベータ、リニューアル事業を強化――東阪に専門部隊

△エクセディ<7278>、アジアで二輪用クラッチ生産４倍に拡大

△ＧＭＯインターネット<9449>、育児支援制度を拡充
サーバー貸し出しなどのＧＭＯインターネットは11月から育児支援制度を拡充した。育児関連の休暇を広げたほか、再雇用制度を新設したのが柱。インターネット関連業界では技術者の確保が難しくなっているため、制度を拡充して人材確保をめざす。再雇用制度は勤続１年以上の社員が妊娠、出産、育児または介護を理由に退職した場合が対象。離職期間が10年以内ならば、再雇用する。

△松下<6752>、携帯電話向けシステムＬＳＩを高機能化
松下電器産業は８日、携帯電話向けの高機能システムＬＳＩ（大規模集積回路）を開発したと発表した。回路線幅は65ナノ（ナノは10億分の１）メートルで、１億9000万個のトランジスタをチップ上に集積した。12月から他社向けにサンプル出荷し、外販する。松下がデジタル家電製品向けのシステムＬＳＩとして共通プラットフォーム化を推進している「ユニフィエ」シリーズの一環。携帯端末用としては第三世代となる。子会社の携帯端末メーカー、パナソニックモバイルコミュニケーションズの新製品には搭載済み。

△ドコモ<9437>携帯のネット接続、「ｉモード」使わず・日本通信<9424>
日本通信はＮＴＴドコモの携帯電話端末を活用した法人向けのインターネット接続サービスを12月から始める。ドコモ携帯から「ｉモード」を使わずに独自の通信経路でネット接続ができる。会社のサーバーに届いたメールを携帯で受けられるなど、携帯をパソコンの代替端末として使う用途が想定されている。これまでドコモ携帯からネット接続するには、ｉモードのサーバーを経由する必要があった。新サービスでは企業のサーバーに直接つながるため、会社独自のアドレスでメールが使え、スケジュール管理や業務システムとの連携など、ビジネス利用の可能性が広がる。

△トレンドマイクロ<4704>、ＰＳ３向けセキュリティーサービス
セキュリティーソフト大手のトレンドマイクロは８日、ソニー・コンピュータエンタテインメント製の家庭用テレビゲーム機「プレイステーション３（ＰＳ３）」を対象にしたセキュリティーサービスを始めたと発表した。画面上で登録、設定すると有害サイトに接続できない仕組み。８日から４月末まではＰＳ３の利用者に無償で提供し、５月から課金サービスを始める。

△フィードパス、情報収集サイトでヤフー<4689>ＩＤを利用可能に
サイボウズ<4776>グループのフィードパス（東京・渋谷、津幡靖久社長）はヤフーと提携し、運営する情報収集サイトのサービスを拡充した。同サイトをヤフーの会員ＩＤで利用できるようにしたほか、ヤフーの新着情報を掲載するページを新たに開設した。月間約2000万人が利用するヤフーの顧客基盤を取り込むことで利用者拡大を狙う。ニュースやブログ（日記風の簡易型ホームページ）サイトの新着情報を配信する「ＲＳＳ」データを使い、最新情報を効率よく収集できるサイト「フィードパス・ラビット」で８日、ヤフーが提供するＩＤ認証サービスに対応した。ヤフーの会員はフィードパスに新規登録しなくても、これまで使っていたヤフーのＩＤでサービスを利用できる。

△オールアバウト<2454>とサイバーエージェント<4751>、口コミを活用した編集型広告
情報サイト運営のオールアバウトとサイバーエージェントは共同で、口コミを活用した編集型広告を９日から販売する。オールアバウトの情報サイトの一部に、サイバーエージェントのブログ（日記風の簡易型ホームページ）で紹介した記事を消費者の視点として紹介。従来の編集型広告と口コミを組み合わせることで、閲覧者への訴求効果を高める狙い。共同開発する商品は、オールアバウトが編集制作する広告主のＰＲサイトに、同社に登録するガイドが商品に対する記事を専門家の視点で執筆し掲載する。加えてサイバーエージェントが運営するブログに掲載されるその商品やサービスに関するコメントを消費者の視点で選び出し、画面の右端にタイトルと本文の一部を掲載する。

△日産<7201>、「ブルーバード　シルフィ」の特別仕様車
日産自動車は小型セダンの「ブルーバード　シルフィ」の特別仕様車「２０Ｓ　クールモダン」＝写真＝を発売した。フロントグリルとヘッドランプの内部に濃い灰色の塗装をして、たくましい印象を出した。また木目調のパネルを金属調の装飾に変更して、スポーティーさを感じられるようにした。専用のホイールカバーのほか、フロントガラスには紫外線を通しにくいガラスを採用した。価格は通常モデルより５万円高い193万2000円。

△ヤマハ<7951>、ゴルフクラブ「インプレス」を全面改良――飛距離・打感を改善
ヤマハは12月５日、ゴルフクラブの主力商品「インプレス」を全面改良して発売する＝写真。ボールをとらえる金属面（フェース）のデザインに工夫を凝らし、飛距離や打感を改善した。６代目となる今回の商品では、シリーズ初となるパターも用意する。ドライバーは３モデル。フェースを４つのエリアに分けて、厚みに差をつけたのが特徴。「スイートスポットは（前回モデルよりも）７％拡大した」という。アイアンは力量に応じて４モデルから選べる。品ぞろえに加えたパターは、アルミマグネシウム合金をフェースに装着しており、パット時に「最後のひと伸びが期待できる」仕上がり。価格はドライバーが７万7700―９万2400円、アイアン６本セットが11万3400―15万1200円、パターが２万1000円。

△シャープ<6753>、関数電卓「ピタゴラス」の新製品５機種
シャープは８日、関数電卓「ピタゴラス」の新製品５機種＝写真は一部＝を11月22日に発売すると発表した。微積分や方程式計算の機能を充実させ、エンジニアや学生などに売り込む。５機種合わせて月間１万台の販売を目指す。入門機種の「ＥＬ―509Ｆ」（希望小売価格は2600円）から最上位の「ＥＬ―5250Ｆ」（同8000円）まで機能別に５機種をそろえた。「ＥＬ―5250Ｆ」は、簡単なプログラミング操作で計算の自動処理を実行できるエンジニア向け。「ＥＬ―5160Ｓ」（同6600円）は、分数やシグマ記号（Σ）、積分記号（∫）や数式をそのまま画面に表示し、計算の理解を助ける。

△東芝<6502>ＣＭ、瞬間湯沸かし式の温水洗浄便座
東芝コンシューママーケティング（東芝ＣＭ、東京・千代田）は、必要な時にだけ瞬間的に水を温めて洗浄できる瞬間湯沸かし式の温水洗浄便座２機種を、23 日に発売すると発表した。常時、タンク内の水を温めておく従来式の便座に比べ、年間の消費電力量を55％削減でき、省エネ性能が高いという。価格はオープンだが、店頭想定価格は、便器に近づくと自動で便座のふたが開くタイプの「ＳＣＳ―Ｓ510」が６万円前後、同機能がない「同Ｓ500」が５万円前後の見通し。両機種合わせて月間4000台の販売を目指す。

△フマキラー<4998>、植物に優しい園芸用殺虫スプレー
フマキラーは2008年１月７日、園芸用の殺虫ハンドスプレー「カダンスプレーＥＸ」を発売する。殺虫剤業界では初めて植物活力成分を配合。スプレーを吹きかけると、葉の表面にいる虫を退治するだけでなく、弱っている植物も元気にできるようにした。窒素やリン酸、カリが活力成分となる。草花のほか、かんきつ系果樹にいるコナカイガラムシや梅のアブラムシの退治にも効果的という。果樹に使える殺虫スプレーは珍しい。価格は450ミリリットルが840円。900ミリリットルは1260円。

△アイ・オー・データ<6916>、地デジ視聴可能なＰＣモニター
アイ・オー・データ機器は、地上デジタル放送が見られる19型のパソコンモニターを、11月下旬に発売する。自分の部屋でパソコンを使う合間に地デジ放送も見たいという層に売り込む。自社開発の地デジチューナーを搭載し、想定価格は５万4800円前後。視聴したい番組を事前予約すると、その時間帯に自動的に番組が流れる機能がある。インターネット機能付きのハイビジョンテレビよりも解像度が高く、ウェブサイトの静止画をきれいに表示できるという。

△ソニー<6758>、可動式マイクを搭載した携帯型リニアＰＣＭレコーダー
ソニーはＣＤを超える高音質で録音可能な携帯型リニアＰＣＭレコーダーの新製品「ＰＣＭ―Ｄ50」を21日発売する。可動式マイクを搭載し、音源に合わせて集音範囲を変えられるのが特徴。サンプリング周波数96キロヘルツ、量子化ビット数24ビットの高音質録音と、携帯型で重さ365グラムの手軽さを両立した。価格はオープン。店頭想定価格は６万円前後。録音時に音を圧縮しないリニアＰＣＭ方式のレコーダーで、音楽ＣＤ（44.1キロヘルツ、16ビット）やＤＡＴ（48キロヘルツ、16ビット）を超える密度の臨場感豊かな音質で、音楽や鳥の鳴き声など自然音の録音ができる。
（日経産業新聞）