10/31 朝の『株価材料』PART Ⅴ

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■株価材料

△新日本科学<2395>、ハーバード大と新薬開発・米に合弁
新薬開発支援の新日本科学は、米ハーバード大学の技術を活用した新薬開発を始める。同大学と合弁で医薬品開発「ルイカ・セラピューティクス」（メリーランド州）を設立した。新薬開発に応用できそうな大学の特許をルイカ社が取得し、米国にある新日本科学の臨床試験（治験）施設を使い開発を進めていく。ルイカ・セラピューティクスの資本金は50万ドルで、新日本科学が85％、ハーバード大が15％を出資した。新日本科学は、前臨床試験の受託に続く事業に育てようと、新薬開発に乗り出している。大学の特許を活用することで、新たな薬の候補物質を得ることができる。

△ＪＣＯＭ<4817>、賃貸住宅にＣＡＴＶ一括導入・積和不動産と
ＣＡＴＶ最大手のジュピターテレコム（ＪＣＯＭ）は積水ハウス<1928>子会社の積和不動産（東京・渋谷）と提携し、同社が管理する賃貸住宅へのＣＡＴＶの一括導入を始めた。関東で年間約5000戸新築される物件のほか既存住戸へも順次導入。
ＮＴＴ<9432>グループの光回線サービスに対抗し顧客を囲い込む狙いで、今後提携関係を全国の積和不動産グループ各社に広げる。関東地方で約12万戸を管理する積和不動産の物件のうち、今月以降、完成する賃貸住宅にＪＣＯＭのデジタルＣＡＴＶサービスを標準装備。ＣＡＴＶが未導入の既存住宅約1万戸へも入れる。

△エルゴ・ブレインズ<4309>、商品売買できるＳＮＳサイト
メール広告のエルゴ・ブレインズは31日、会員同士が交流を楽しみながら商品を売買できるＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）サイトを開設する。一定率の手数料のみで利用できる個人間決済機能を提供。入札と異なり、価格がつり上がる心配もない。ＳＮＳで商品に関する自慢やうんちくを交わしつつ、納得した値段で売り買いできる。

△ＢＢタワー<3776>子会社、三井物産<8031>と提携・ＥＣサイト運営
ブロードバンドタワー子会社のビービーエフは31日、三井物産と資本・業務提携する。ビービーエフは、独自に電子商取引（ＥＣ）サイトを運営したいと考えている婦人服ブランドなどから、ＥＣサイトの構築を請け負ってきた。今後、三井物産から顧客である海外高級ブランドを紹介してもらう狙い。ビービーエフが実施する第三者割当増資に三井物産が応じる。増資後の三井物産の株式保有比率は14％。三井物産はライセンスを持ちデベロッパーとして店舗展開を支援してきたブランドに対し、ビービーエフの協力による事業展開を促す。

△携帯サイトのアクセス、相互に拡大・アクセルマークが新サービス
携帯電話向け情報配信のアクセルマークは31日、携帯サイトへのアクセスを相互に向上させるサービスを始める。サービスを利用する他の人のサイトを見ると、自分のサイトを見てもらえる。
当初はドリコム<3793>のブログ（日記風の簡易型ホームページ）サービスなどの利用者が対象。ブログや掲示板などを運営する企業に利用を呼びかける。

△アドバンスト・メディア<3773>、議事録作成システムを刷新
アドバンスト・メディアは地方議会などを対象にした議事録作成支援システムを刷新した。声紋認識技術を活用し、誰が話しているかを特定する。最初に発言者の名前を手作業で入力すると、その後はシステムが判別して自動的に名前を入力する。価格は500万円から。支援システムは人が話した言葉をマイクで収集し、文字に自動変換する。速記方式に比べ業務効率が2―4倍程度高まるという。

△三菱重工<7011>、大型客船受注を再開・世界需要拡大見込む
三菱重工業は大型客船の建造事業を再開する。2002年10月に建造中の客船で火災が起きたことに伴い停止していた受注活動を来年から始める。欧米では戦後生まれのベビーブーマー世代を中心にクルーズ旅行の需要が拡大しており、今後3―4年で約30隻の大型客船の新設が必要とされる。韓国でも政府と現代重工業などの造船大手3社が客船の共同開発に着手しており、同市場をほぼ独占する欧州メーカーと日韓勢の競争が激しくなりそうだ。受注を再開するのは客室が1000室を超える1隻600億―1000億円程度の大型客船。最近の需要拡大によりイタリアやノルウェーなどの造船会社の生産が追いつかない状況で、クルーズ大手の米カーニバルグループなどが三菱重工に発注を打診しているという。

■パイオニア<6773>、プラズマ新工場凍結・価格下落激しく
パイオニアは山梨県南アルプス市で計画していたプラズマパネルの新工場建設を凍結する方針を固めた。自社のパネルを組み込んだプラズマテレビの販売が伸び悩んでいるため。薄型テレビメーカーは価格競争の激化で軒並み収益悪化に苦しんでいる。プラズマテレビ国内3位のパイオニアは工場建設凍結により、既存のパネル工場の稼働率を高めて収益性を改善する。パイオニアは2006年夏に南アルプス市に工場を建設する方針を決め、すでに数十億円を投じて約10万平方メートルの用地を取得している。当初は07年に着工、約300億円かけて建屋や生産ラインを新設して年度内に稼働させる計画だったが、テレビ販売が伸び悩み、今年1月に建設を延期すると発表していた。販売動向を見ながら着工時期を決める考えだったが、その後も思うように販売が伸びなかったため、建設を凍結する。

△双日<2768>、ブラジルでバイオエタノール生産
双日はブラジルでサトウキビを原料とするバイオエタノール生産事業に進出する。現地の石油化学グループが設立した事業会社の発行済み株式の約33％を92億円で近く取得する。新会社は既存の農場・エタノール生産者の買収や新規開発などで2016年までに1100億円を投資し、年間約100万キロリットルの生産体制をめざす。自動車用のガソリン混合燃料として日本でも実用化が始まったバイオエタノールを巡っては三井物産が同国国営石油会社ペトロブラスと共同で一貫生産を計画。伊藤忠商事や豊田通商も事業化を検討している。

△ＪＴ<2914>、遊休不動産の売却加速
日本たばこ産業（ＪＴ）は遊休不動産の売却を加速する。今期（2008年3月期）末までに社宅などの一括売却を初めて実施するほか、ここ数年で閉鎖した工場跡地の売却も急ぐ。不要となった資産で年間数百億円の売却益を確保し、海外たばこ事業や食品事業といった成長分野に投じる。今回まとめて売却するのは東日本の31カ所。都内の社宅跡地、東北地域の葉タバコ買い取り所などで総面積は約7万4000平方メートルに及ぶ。三井不動産販売を窓口にデベロッパーや投資会社を選定しており、このほど入札を受け付けた。中部、西日本などの地域でも一括売却を検討する。

△コムスン（グッドウィル<4723>）、１日から「分割譲渡」
不正行為で解体に追い込まれた在宅介護大手コムスン（東京・港）が11月1日から、地域ごとに「分割譲渡」される。引き受ける企業・団体は円滑に継承できるよう、利用者への説明やシステム対応を急ぐ。だが、現場を担うコムスン社員の流出は止まらず、サービス維持に腐心している。九州や四国など最多の14県の事業を引き継ぐセントケア・ホールディング<2374>の本社（東京・中央）。「過去は捨てて楽しく仕事しましょう」。26日、コムスンから迎える課長級以上の「新入社員」26人への辞令授与式で、吉田英二社長はこう呼び掛けた。

△鉄鋼４社、売上高２ケタ増・９月中間
新日本製鉄<5401>など鉄鋼大手4社の2007年9月中間決算が30日出そろった。自動車向けに高級鋼が増えるなどで、売上高は4社とも10％を超える伸びとなった。利益面では新日鉄とＪＦＥホールディングス<5411>が経常増益。
制度変更に伴う減価償却負担増などが大きい住友金属工業<5405>と神戸製鋼所<5406>は経常減益だった。
鉄の副原料や海上運賃などが上昇し、「原材料高は年間で新日鉄では約1000億円、鉄鋼業界全体で約1兆円のコスト増」（新日鉄の増田規一郎副社長）という。

△クレディセゾン<8253>、会費無料のアメックスカード
クレディセゾンは11月1日から、アメリカン・エキスプレスのブランドが付いた年会費無料のクレジットカードを発行する。旅行傷害保険や空港内ラウンジの利用特典などを付けない代わり無料にして、若年層などの取り込みを強化する。アメックスのブランドが付いた会費無料のカードは国内で初めて。

△人材各社、転職支援は事務職に的・20－30代女性向け
人材サービス会社が事務職に的を絞った転職支援を始める。専門の転職サイト開設や、派遣から正社員を目指す人向けの紹介事業を展開する。1990 年代後半以降、事務職に派遣スタッフを活用する企業が多かったが、景気拡大で正社員の採用が増えていることが背景。新卒時に就職氷河期だった20代後半 ―30代の正社員志向も高まっており、需要が大きいと判断した。
インテリジェンス<4757>は来年1月下旬、事務職に特化した求人サイト「ＤＯＤＡ　オフィスワーク」を開設する。正社員・派遣合わせて約9000件の求人案件を掲載。金融機関や製造業大手を中心に「優秀な人材を採るため事務職を正社員で採用したいという企業が増えている」（江田通充・常務執行役員）ことに対応する。当初1年間で約20億円の売上高を目指す。

□ＣＣＩ<4788>の９月中間、経常利益45％減
インターネット広告大手のサイバー・コミュニケーションズが30日発表した2007年9月中間期の連結決算は、経常利益が前年同期比45％減の4億 4200万円だった。07年4―6月期に低迷したネット広告枠の販売が7―9月期に回復に転じ、9月13日に下方修正した予想を4200万円上回った。売上高は5％増の249億円。単体のネット広告の受注件数は21％増の2万1400件強に増加。消費者金融業界の出稿抑制を不動産、情報通信業界などからの受注拡大で補った。7―9月期は伸び悩んでいた親会社の電通経由の受注額が3割弱増えた。ただ人員増などに伴う販管費の増加は補い切れず、売上高営業利益率は1.5ポイント低下して1.9％になった。子会社ののれん代償却費約1億5000万円を営業費用に計上したことも響いた。純利益は約4億2000万円の投資有価証券売却益の計上により、3.3倍の3億7300万円だった。

■松下<6752>電池、工場火災の損害20億円・取引先への補償費は未定
松下電池工業（大阪府守口市）の本社工場で火災が起こった問題で、親会社の松下電器産業は30日、製造設備や在庫の破損などの物的な損害額が20億円になると発表した。松下電池は火災で約1カ月間、同工場の製造ラインを停止している。年内に全面復旧する計画だが、この間の操業停止で一部の取引先向けの電池供給が遅れた。
ペンタックス<7750>は電池調達が滞り、デジタルカメラの主力製品の発売を3カ月間延期。
東芝<6502>もノートパソコンの一部機種で生産計画に影響が出ているという。
ペンタックスは損害賠償も辞さない構えだが、同日記者会見した松下電器の上野山実取締役は物的損害以外の補償費用などについて「個別顧客の被害は現在、調整中でコメントできない」と話した。
（NIKKEI NET）

△松下電器産業<6752>、欧州・アジアで好調、米市場での苦戦補う

△東芝<6502>ソリューション、人事・給与システム、ｅラーニングと連携

△ヤフー<4689>、ファッション情報サイト、「らしさ」捨て、高級感に人気

△ＫＤＤＩ<9433>研、携帯からのネット接続集中を放送波で制御

△マツダ<7261>、新構造の車体パネルを開発――制振材を２割削減

△味の素<2802>、タイ工場でもみ殻を燃料に利用――ＣＯ2を10万トン削減

△ＮＥＣ<6701>、日本ＢＥＡシステムズと協業・システム分析ソフト販促で
ＮＥＣと日本ＢＥＡシステムズ（東京・港、志賀徹也社長）は30日、ＮＥＣが開発したシステムの性能分析ソフトの販売促進活動で協業すると発表した。ＮＥＣ製ソフトと日本ＢＥＡのサーバー製品などを組み合わせた情報システムを販売。金融機関などに、今後３年で100ライセンスの販売を見込む。ＮＥＣが2004年に発売したシステムの性能測定、分析ソフト「システムディレクターメバレット」で、日本ＢＥＡシステムズと組む。導入費用は500万円程度から。金融機関など、障害の許されない基幹システムを持つ企業向けに売り込む。

△日立システム<3735>、パソコン業務の効率化ソフトを発売
日立システムアンドサービスは30日、パソコンでの作業を効率化するソフトを開発したと発表した。利用者のパソコン操作の履歴を取得し、各工程別にかかった時間などを集計する。時間がかかるなど改善の余地がある工程を示し、業務効率化を支援する。業務改善ソフト「ＢＭ１」を31日に発売する。米マイクロソフトの「エクセル」やウェブシステムの入力画面などでのキー操作の履歴を集約・分析する。利用企業は「どの工程で時間がかかったか」などが一目で分かり、オペレーター運用の問題点を早期に発見できる。価格は50台の利用で210万円から。

△ヤフー<4689>、国会審議を動画でネット配信・当日分やハイライトなど
ヤフーは30日、運営する政治情報サイト「ヤフー！みんなの政治」で、国会審議の模様を動画でネット配信するサービスを始めたと発表した。当日の注目審議や１週間分のハイライトなどを動画で視聴できるようになる。生活にかかわりが深い政治の情報を手軽に見られるようにすることで、利用者の政治への関心を高めるのが狙い。口コミマーケティングやコンテンツ制作を手掛けるバズリリース（東京・渋谷、石塚孝一社長）から動画コンテンツの提供を受ける。当初配信する動画は、注目審議の様子を当日中に配信する「国会　きょうの注目」と、１週間の国会審議をコメンテーターが解説する「解説　国会ハイライト」の２番組。「きょうの注目」では29日、防衛省の守屋武昌・前事務次官の証人喚問の模様を配信した。「国会ハイライト」は毎週月曜日に更新する。

△フジテレビ<4676>、「セカンドライフ」にネットショップ・Ｗ杯バレー盛り上げる
フジテレビジョンは11月２日に始まるワールドカップバレーに合わせ、インターネット上の仮想空間「セカンドライフ」に関連アイテムを配布するアンテナショップを開く。巨大モニターを設置して日本代表戦の試合日時を案内するほか、バレーの簡易ゲームを提供し、応援ムードを盛り上げる。セカンドライフ参入支援企業のメタバーズ（東京・世田谷）が運営する日本人居住区内に「フジテレビウェブショップ」を31日に開く。ショップ内のコートでアバター（ネット上の分身）を使ってバレーゲームで遊んだり、巨大な自販機でマスコットキャラクターの人形を手に入れたりできる。

△三菱地所<8802>連合、新宿で複合開発・2300億円で土地取得
三菱地所、大和ハウス工業<1925>などが都市再生機構の保有する東京・新宿の「日本テレビゴルフガーデン」跡地（2万6000平方メートル）を落札したことが30日、明らかになった。特別目的会社（ＳＰＣ）を通じ2300億円で取得、3―5年後の完成をめざしてオフィスを中心とした複合開発を進める。都心のオフィス需給の逼迫（ひっぱく）が続く中、再開発を狙った大手不動産会社による大型の土地買収が加速してきた。落札したのは新宿区新宿6丁目にある約4万平方メートルの同跡地のうちの「Ｎ街区」。明治通りから東側に入った一画で、現状の容積率は最高700％。高層オフィスビルを中心に商業施設などを組み合わせた複合開発を進める。
ＳＰＣには三菱地所、大和ハウスのほか平和不動産<8803>、日本土地建物などが参画している。

△東光<6801>、半導体事業の人材育成制度を拡充――知識・技能を細かに評価
電子部品メーカーの東光は半導体事業部で人材育成制度を拡充する。職種や役職ごとに細分化して知識や技能の習得状況をチェックできる評価制度を導入して社員の技術向上を促すほか、大学教授や定年退職後の技術者といった外部講師を招くなど若手社員向けの講座を拡充する。少子化による人材不足に、社員個人の技能や知識の水準を高めて対応する狙いだ。生産技術や開発、品質管理など、事業部内の各部署ごとに職能の習得状況を把握するチェックシートを作成。職種、役職別に基準を細かに設け、個別の社員のスキルを明確化して、習得具合に応じて人事評価する。昨年４月から４部署で試験運用を始めており、来年２月までに残りの23の部署で適用を開始する。

△駐車場綜合研究所<3251>、マザーズに上場・有人管理で新市場を開拓
駐車場運営受託の駐車場綜合研究所が30日、東証マザーズに上場した。記者会見した大嶋翼社長は「得意とする大型駐車場を有人で管理するノウハウを生かし新たな市場を開拓したい」と抱負を語った。具体的には「ホテルや病院などの専用駐車場で出迎えなど有人ならではのサービスを展開したい」と述べた。駐車場は首都圏や近畿を中心に30カ所あり、収容台数300台以上の大型物件が中心。時間貸しと月決めを組み合わせ稼働率を高める。「暫定利用物件がほとんどなく安定した収益を確保できるのが強み」（大嶋社長）だ。市街地再開発に関連した駐車場開発コンサルティングも手掛ける。

△ティアック<6803>、レコードからＣＤへダビングできるレコーダー
ティアックは、レコードからＣＤに音楽をダビングできるレコーダーを11月下旬に発売する。レコード再生機とＣＤ録音機の一体型で、ダビング作業が簡単にできる。黒とシルバーのシンプルな配色で、30代から50代の音楽ファンに売り込む。新製品は「ＬＰ―Ｒ４００」。記録用のＣＤを入れて録音設定し、レコードを再生するとダビングができる。レコードの曲と曲の境目を自動で検出して録音する機能がある。ＬＰ盤レコードの両面を順番に録音すれば、１枚のＣＤに納めることもできる。価格はオープンだが、実勢価格は６万 9800円前後。

△バンダイ<7832>、「ドラゴンボールＺ」体感ゲーム玩具
バンダイは11月10日、テレビとつないで遊ぶ体感ゲーム玩具「Ｌｅｔ's！ＴＶプレイ」シリーズで、人気アニメ「ドラゴンボールＺ」がテーマの新製品を発売する。原作で登場する「スカウター」と呼ばれる機械を再現した付属品を用意。スカウターには赤外線を送る機能があり、テレビに接続する本体が感知してゲームと連動する仕組み。小学生男子を中心に10万個の販売を見込む。新製品は「ドラゴンボールＺ」シリーズの３作目。新たに用意したスカウターは頭部に装着して使う。ボタンを押すことなどで、敵の強さを計測したり逃げた敵を追いかけられる。本体とスカウター、ＡＶケーブルなどがセットで価格は8190円。
（日経産業新聞）

△高砂香料工業<4914>：医薬中間体用のファインケミカルが好調に推移、国内向けの飲料用フレーバーも伸び、９月中間期の連結営業利益は前年同期比 34％増の47億円に増大した。
従来予想は35億円だったため、12億円の上振れとなる。通期の営業益予想は54億円から62億円に15％増額修正、ＥＰＳ予想は42円80銭に引き上げられた。
（ブルームバーグ）