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2024 11,22 17：09 |
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2011 09,18 18：00 |
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＜特集＞再生医療関連株を中長期でマーク ■課題の克服進むｉＰＳ細胞 再生医療関連株を中長期的な観点からマークしたい。人気自体は散発的、かつ限定的ながら、将来的な有望分野であり、テーマ性を発揮する可能性を秘めている。 最近の動きを追うと、セルシード <7776> が９月６日引け後に軟骨再生シートの臨床研究実施見通しを、翌７日引け後には移植用歯周組織再生シートの日本特許成立見通しを開示し、７、８日の両日に株価引き戻しを演じた。先では、６月８日に角膜再生上皮シートの欧州販売承認申請を提出したことを発表し、当日ストップ高に走った経緯がある。 興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック！
タカラバイオ <4974> は８月３０日引け後、京都大学ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）研究所と、臨床試験における使用を目指したｉＰＳ細胞作製用プラスミドベクターの製造供給に関する契約を締結（７月２９日付）したことを明らかにした。翌３１日は商いを膨らませ、株価は一時４７９円（前日比７１円高）まで駆け上がった。買い気は一過性に終わったが、今回の契約締結により、再生医療への応用に向けて、品質が保証されたｉＰＳ細胞の作製を後押しするものとなり、今後の動向に期待が寄せられている。 現在、再生医療の道を拓く最先端技術として注目されているのがｉＰＳ細胞技術。損傷して失われた生体組織や臓器を復元する研究が活発化している。ｉＰＳ細胞は、京都大学の山中伸弥教授が２００６年に世界で初めてマウスによって作製に成功、翌０７年にはヒト細胞での作製にも成功した。分裂直後の受精卵から細胞を取り出して特別な条件で培養した万能細胞のＥＳ細胞（胚性幹細胞）に比べ、倫理的な問題が少ないとされている。 ｉＰＳ細胞を再生医療に応用する際、最大のネックとなっていたのが移植細胞によるがん発生リスク。それも、山中教授らが発がんを抑制する新方法をすでに開発した。がんとの関連性が指摘される遺伝子を排除し、新たな遺伝子「Ｇｌｉｓ（グリス）１」を活用してｉＰＳ細胞を作製することにより、がん化を防ぐというものだ。 すでに京都大学では、欧州初となる新型ｉＰＳ細胞の作製技術に関する基本特許１件が成立。米国でもｉＰＳ細胞基本特許１件が成立している。山中伸弥教授（京大ｉＰＳ細胞研究所所長）の基本特許は、日米欧はもとより、南アフリカ、ユーラシア、シンガポール、ニュージーランド、イスラエルでも成立済み。特にｉＰＳ細胞研究の先進国、米国での特許成立は、今後の実用化に向けて、世界に多大な影響をもたらすとみられている。企業に対する特許使用権の供給とともに医療応用は加速される方向にある。 ■大手企業も本格参入 国内企業における再生医療分野への展開も進展中だ。アステラス製薬 <4503> では、１４年度を最終年度とする中期経営計画で、再生医薬領域に積極的に取り組んでいくことを明示している。昨年１２月には、脂肪組織由来幹細胞を用いた再生医療のグローバルリーダーである米サイトリ・セラピューティクス社に戦略的株式投資を行い、体性幹細胞の難病治療への応用可能性を探っている。武田薬品工業 <4502> も再生医療の取り組みの一貫として戦略的な投資を行っているのが実情だ。 帝人 <3401> では昨年２月、損傷した神経細胞の再生技術を保有する米サンバイオ社と、画期的な脳卒中治療薬として期待される「ＳＢ６２３」において、日本での開発・販売に関する独占的なライセンス契約を締結したが、これを契機に再生医療市場への本格的な参入を掲げている。 このほか、関連銘柄では川崎重工業 <7012> もそのひとつ。同社は昨年６月、独立行政法人の国立成育医療研究センター、産業技術総合研究所と共同で、川重が開発した細胞自動培養装置を用いて、ヒトｉＰＳ細胞の自動培養に世界で初めて成功した。また、島津製作所 <7701> は今年２月、京大ｉＰＳ細胞研究所と共同研究契約を締結、生体内の生物学的変化を定量的に把握するための指標となるバイオマーカーを探索する。
日立プラントテクノロジー(1970) PR |
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