明日の戦略－連日で年初来高値を更新
来週は強弱感が入り混じり波乱含みの展開
Ｔ＆Ｃフィナンシャルテクノロジーズ　2010/04/02/17:14

　2日の東京市場は続伸。日経平均は連日で年初来高値を更新した。業種別では、石油石炭、鉱業、非鉄金属、保険、海運などが値上り率上位。その一方で、倉庫運輸、食料品、電気・ガス、パルプ・紙、医薬品などが軟調に推移した。売買代金上位は、第一生命、東芝、三菱ＵＦＪ、三井住友、日立、ＪＸなど。

　日経平均は朝方の買い一巡後に下げに転じる場面もあったが、押し目買いが入り切り返し。後場は狭いレンジでのもみあいに終始した。東証1部の騰落状況は上昇805/下落708で若干上昇が多く、規模別株価指数はすべて上昇。NY原油が1年半ぶりの水準となるなど、商品市況高を手掛かりに資源関連が軒並み高。上場2日目のＪＸが急騰したほか、大手商社で高値更新が相次いだ。また、円安進展を背景に国際優良株も堅調だった。その一方で、内需系が利益確定売りに押された。

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[2回]

【来週の見通し】

　波乱含みとなりそうだ。相場が目先の天井を確認するまでは、上値追う動きが続きそう。リーマン・ショック後の相場急落時において、日経平均は11000円～12000円の価格帯（終値ベース）で、わずか9営業日しかない真空地帯であるため、一気に12000円へ迫るシナリオも考えられる。とはいえ、相場の過熱感を示す東証1部の騰落レシオ（25日移動平均）は150％近くまで上昇し、買われ過ぎと目される「120％」を大幅に超過。過去10年で最高水準に達している。さらに、日経平均の25日移動平均乖離率は+5.5％となるなど、短期的な過熱感は否めず、いつ日柄調整に転じても不思議ではない状況。指数寄与度が高いファーストリ（2日大引け後に3月ユニクロ既存店売上高が16.4％減と発表）が週明けに急落すると、利益確定売り機運を高めかねないだけに注意したい。週末にSQ算出日を控えており、先物主導で値動きの激しい展開が予想される。4月は外部環境に左右される傾向にあるため、米雇用統計後の海外市場の動向が相場のカギを握ろう。来週は日銀金融政策決定会合やECB理事会が予定されているが、さほど大きな動きはなさそう。むしろ、機械受注や工作機械受注を受けての設備投資関連、オフィス空室率を受けての不動産関連の動向に注目。また、セブン＆アイやファーストリなど大手小売りの決算発表が予定されており、これらをマーケットがどう評価するのかも注視したい。

【今週を振り返る】

　上値追いの展開となった。週初は3月決算銘柄の権利落ち日に相当したが、日経平均は配当落ち分（72円程度）の大部分を埋め戻しに成功。翌30日は終値ベースで2008年10月2日以来となる11000円台を回復すると、新年度相場への期待感から騰勢を強めた。週間ベースでは8週連続の上昇。月足ベースでは24カ月移動平均を約2年半ぶり（2007年10月以来）に上回り、中長期的な上昇トレンド入りが確認された。新年度入りに伴い、新規マネーが流入したとみられ、1日の東証1部の売買代金は実質今年3番目（SQ算出日を除く）の水準にまで膨らんだ。米国株相場の上昇や円安進展（対ドルでは約7カ月ぶりに94円台に下落）が支援材料となった。指標面では、2月鉱工業生産指数は前月比-0.9％と市場予想（-0.5％）を下回り、12カ月ぶりに低下したが、1月（大幅増）の反動減によるものとして影響は限定的。3月日銀短観では、大企業製造業のDIが-14（前回比+11pt）と4期連続で改善。市場予想通りの着地ながら、幅広い業種でDIが改善した。また、注目の2010年度想定為替レートは1ドル＝91.00円（上期90.97円、下期91.02円）で、12月調査時（2009年度想定為替レート92.94円、上期94.88円、下期91.19円）からやや円高方向に設定。これは、足元の為替レート（1ドル＝93円台）を勘案すると、保守的と受け止められた。また、10時過ぎには中国で3月PMI（製造業購買担当者景気指数）が55.1（前月比+3.1p）と市場予想を上回って、3カ月ぶりに改善したことも追い風になった。

【物色動向】

　相場全体の上昇を背景に全面高の様相を呈した。東証1部の高値更新銘柄は日増しに増加し、2日には311銘柄と2006年1月10日（319銘柄）以来と高水準を記録した。商品市況高を背景に資源関連の上昇が目立った。特にNY原油が1年半ぶりに85ドル台を回復したことや、ＪＸＨＤ（新日石と新日鉱ＨＤが経営統合）の急騰で石油関連が賑わった。また、鉄鉱石価格の値決め、四半期ごとへの契約見直しがポジティブと受け止められた大手商社が商いを伴って上昇し、高値更新が相次いだ。さらに、商船三井の上方修正・中計発表が刺激となった海運なども上昇。米国株高・円安進展でハイテクや自動車など国際優良株も軒並み高となった。その一方で、高配当利回りで物色されてきた銘柄や内需ディフェンシブ系は換金売りに押されたほか、低位材料株でも利益確定売りに押される銘柄が散見された。ドコモ以来の大型IPOとして注目を集めた第一生命は順調な滑り出しをみせた。

【来週の予定】

　国内では、日銀金融政策決定会合〔～7日〕、2月景気動向指数（6日）、3月携帯電話契約数、日銀目標金利、白川日銀総裁定例記者会見（7日）、2月機械受注、2月国際収支、3月企業倒産件数、4月金融経済月報、3月景気ウォッチャー調査、3月工作機械受注（8日）、オプションSQ、3月オフィス空室率（9日）などが予定されている。

決算発表は、マルカキカイ、トーセイ、メディアクリエイト、カッパ・クリエイト、オークワ（5日）、日フイルコン、ユニオンツール、サイゼリヤ、大黒天物産、ハニーズ、三協立山ＨＤ、ツヴァイ、マックスバリュ東北、イオンファン、ケーヨー、イオンクレ、イオンモール、マルヤ（6日）、サーラコーポ、川口化学、ヤマトインター、トーセ、佐鳥電機、ＡＢＣマート、丸久、パルコ、富士エレク（7日）、不二越、アイケイコーポ、ＮＰＣ、ファーストリテ、シー・ヴイ・エス、セブン＆アイＨＤ、久光製薬、エコートレーディング、ガリバー、ハイデイ日高、ファミリーマート、さが美、ユニー（8日）、関門海、ＭＫキャピタル、サカタのタネ、パソナＧ、小津産業、インタアクション、Ｐワークス、東京個別、ＭＯＲＥＳＣＯ、オンワードＨＤ、タカキュー、チヨダ、リンガーハット、高島屋、ダイエー、イズミ（9日）などが予定している。

　海外では、海市場休場、米2月中古住宅販売保留、米3月ISM非製造業景気指数（5日）、豪準備銀行理事会、世界経済フォーラムラテンアメリカ〔カルタヘナ～8日〕、ABC消費者信頼感指数（6日）、中銀金融政策決定会合〔～8日〕、MBA住宅ローン申請指数、米2月消費者信用残高（7日）、ECB理事会、ASEANサミット〔～9日ベトナム・ハノイ〕、米国とロシア間の新核軍縮条約の調印式、ブラジル3月消費者物価、米新規失業保険申請件数、米3月ICSCチェーンストア売上高（8日）、米2月卸売在庫（9日）などが予定されている。

提供：株式会社Ｔ＆Ｃフィナンシャルテクノロジーズ