ロスチャイルドのギリシャ問題に対する秘密の解決法
ROCKWAY EXPRESS　2010/02/21
http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/353/

　ブダペストにいる高位ユダヤ・フリーメンソーリーで、幻滅している友人の一人が、ギリシャ危機についてこれからおきるであろうことについて私に語ってくれたことがある。
　ヨーロッパに大問題を生み出すために、ギリシャは欧州連合破産国家の役割をするよう選ばれたのだ。欧州連合はその大問題の解決策をまもなく発見することになる。ギリシャはヨーロッパの象徴として選ばれた（ヨーロッパの誰もハンガリーとかエストニアのように国の心配をするところはない）、またその経済は自国通貨を放棄した後、比較的容易に荒廃させることができるからだ。
　ヨーロッパの‘エリート’らは、ギリシャ問題が解決されねば、南欧は破綻するし、それはヨーロッパの経済を崩壊させる引き金を引くことになる、またそのためヨーロッパ全体の経済の破綻を招かざるを得なくなるということを人々に納得させるためにギリシャを利用している。

興味のある方は、"つづきはこちらです"をクリック！

[3回]

　この「問題」は、輸出と観光事業を盛り上げるために自国通貨の平価切下げをする立場に南欧国家（と東欧）がなければ（彼らは今はユーロ通貨になっている）、彼らは経済を保持していくことはできないから、いわゆるユーロ圏（そこでは国家の通貨がユーロに代わった）が崩壊するよう運命付けられている、ということだ。

　それが、腐敗しているグローバリスト政治家らがあらゆる方法で自国の経済を弱体化させている役割があるところだが、国際的カザール人（10世紀にユダヤ教に改宗したカザール帝国の末裔たち＝現在アシュケナジーと言われるユダヤ人たち）の銀行家らによって引き起こされた現在の世界的リセッションは、南欧と東欧の経済を破壊のポイントに引っ張り込むと共に、アメリカ経済を弱体化させ、中国、インド、ロシア経済の崩壊を促す計画の主要な部分を担っている。
　まもなく欧州連合が提案する「唯一の解決策」は、ヨーロッパで、各国の財政および予算政策を止めさせ、中央集権化したヨーロッパ全体の予算を持つようにさせることにある。

　全てのヨーロッパ諸国は税の殆ど全部をヨーロッパ中央政府に納めるようになり、国家予算はこの中央政府によって決められるようになるだろう。
　これはもう少し複雑になるのだが、ヨーロッパの各国政府はその存在を止めることになるということだ。並行して、欧州連合は既に、NATOに占めるアメリカの支配的な軍に釣り合うヨーロッパ軍の創設の「必要性」を発表している。

　既に皆さんがご存知のように、国際的銀行家らは、正にヨーロッパ系銀行（ロスチャイルドとその系列）であり、これらの銀行群は、人工的な世界的リセッションの背後の本当の計画者である。
　従って、ヨーロッパの‘エリート’たちは、今や伝統的なアメリカの‘エリート’よりも更にパワフルになりつつあるところだ。

　彼らが必要としていることは、欧州連合を本当の超国家（税収と予算の中央集権化）にすることであり、本当の超軍隊（きたるヨーロッパ軍）を作り出すことだ。それで、アメリカの‘エリート’らはアメリカを欧州連合に融合させられることになろう。その反対を彼らが願うかもしれないが、それはありえない。

　この「大連合」（これは計画されている名称）は、金権勢力によって支配される帝国であり、その祖先は当時はカザール帝国を支配していた者たちだ。もしも、誰でも「シオン長老の議定書」を偽書だと信じている者たちは、この上記計画が完遂されたシオン長老の世界で目が覚めることになるだろう。勿論、アメリカ、中国、ロシアがこの新しいカザール帝国の興隆をストップさせることをしなければだが。

◆ゴールドについて

　もしも、あなた方が預金を保証するため金（ゴールド）を購入している場合は、注意しなければならない。それは、同じこのフリーメーソンの私の友人は、金は中産階級の富を破綻させるためのもう一つの信用詐欺である、と述べているからだ。
　金価格は暫くの間は上昇するだろうが、中産階級の十分に多くの者たちが十分な資金を金に投資したならば、あなたの知っているその者たちが、その金に投入された資金を破壊するために金価格を暴落させるからだ。
　私の友人は、それは今年かもしれないと語ったが、いずれにしても、これから2年ないしは最長3年の内にはおきるかもしれないのだ。私はこれが本当なのかどうか分からないが、私自身、金を多少購入してあるので、早速処理するつもりでいる。

【2月18日 by Jean D'Eau】

■□━━━━・・・・・‥‥‥………………………………

　ここで言う「中産階級」とは、成金を指します。
日本人の感覚でいう「中産階級」ではありません。

日本人でいう中小零細企業社長や、
上場企業のサラリーマン社長や役員を指します。