自殺や他殺などがあった物件マップがすごい！ 都内は事故物件だらけ！
ガシェット通信　2009.09.21
http://getnews.jp/archives/29962

　自殺や他殺、そして焼死や転倒などの事故死などが発生した部屋を不動産業界では “事故物件” という。事故物件の場合、不動産屋は借りようとしている客に対して、事故物件であることを告げるのが義務としてあるという。宅建業法に沿って告知をし、それでもよければ入居してもらうということになる。

しかし、事故物件は事故の次の入居者に告げることはルールとして義務となっているが、次の次の入居者に告げることを義務としていないという話だ。つまり、過去に事故物件として存在していた部屋が、次の次の入居者には何事もなかったかのように借り出されるわけである。こ、これは恐ろしい。たとえ幽霊を信じていなかったとしても、そこが誰かが死んだ部屋だと知っていたら住みたくないという人は多いはず。

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「これから引っ越すのに不安じゃん！」という人に、ガジェット通信ネットウオッチャー班が必見のサイトをご紹介しよう。
そのサイトは
『大島てる - CAVEAT EMPTOR』
http://www.oshimaland.co.jp/

といい、過去に死亡者が出た物件をこと細かく紹介しており、住所とマンションの部屋番号、そしてどういう死に方をしたのかまで書いているのである。これはマスコミにすら知らされない情報であり、一般人の私たちが知る由もない情報である。そう、このサイトは不動産屋（もしくはいくつかの物件を持つ家主）が運営しているのだ。そもそもこのサイトは『大島てる』という屋号（？）で物件を紹介している人物のサイトで、事故物件情報とともに、まともな物件情報も掲載されている。

このサイトでは、「本サイトでは，殺人事件や火災による死亡事故等の嫌悪すべき歴史的事実があった物件を事故物件と定義します」と、明確に事故物件の定義をしている。このサイトが紹介している事故物件は、東京23区、横浜市、川崎市の3地区で、『Google Maps』のシステム上で事故物件を調べることができる。事故物件がある場所には炎のマークがついており、そのマークをクリックすると住所と部屋番号、そしてどのような死に方をしたのか書かれているのだ。

もしかすると、「いま調べてみたら自分の部屋が事故物件だった！」という人もいるかもしれない。とりあえず、自分の家が事故物件なのかどうか調べてみることをオススメする。ちなみにガジェット通信編集部の記者が事故物件を調べてみたが、幸いなことに事故物件に住んでいる記者はいなかった。しかし、過去に住んでいた家が事故物件に近い家だったことが判明し、意外な事実を知ることができた。自己防衛のため、調べてみる価値はありそうである。

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　自殺や他殺、そして焼死や転倒などの事故死などが発生した部屋を不動産業界では “事故物件” という。事故物件の場合、不動産屋は借りようとしている客に対して、事故物件であることを告げるのが義務としてあるという。

しかし、事故物件は事故の次の入居者に告げることはルールとして義務となっているが、次の次の入居者に告げることを義務としていない

　そうそう！　コレッて結構 落とし穴なんですよねぇ～･･･
特に競売物件では･････

これって地元住民はみんな知っているんだけれども、
よその連中は全く知らない情報です。

･･･で、外資が地上げ屋やヤクザを使って買い漁るんですけれども、
この人たちは、ちゃんと報酬を戴けるのですが、
後々転売する段になって、売れないワケです。
当り前ですよねぇ～･･･買うのは地元、もしくは地元周辺業者に
回ってくるんですから･････情報を知っているワケです。

･･･で最近、上場企業でも買い漁っていた業者がいるワケで、
社員と言っても最近では確りと教育するヒマが上司にも無いため、
色々とバカなことをしていたようです。
まぁ～社員も会社の金なんで、余りどうでも良いって感覚ですけれども･････
今、ここに至ってもそんな雰囲気ならば、近い将来が観えていますね。
大丈夫？？？

ちなみにこの全国版を作ったら、絶対に儲かるよ！！
全国に不動産関連会社が何万社あると思っているの！！