明日の戦略－日経平均は10500円台を回復　鬼門の9月を乗り切れるか
T&Cフィナンシャルテクノロジーズ　09/01 17:23

　1日の東京市場は反発。日経平均は10500円台を回復した。業種別では、精密機器、輸送用機器、保険、金属製品、ガラス土石などが値上り率上位。その一方で、海運、倉庫運輸、サービス、鉄鋼、卸売などが軟調に推移した。売買代金上位は、東芝、ＧＳユアサ、三菱ＵＦＪ、みずほ、トヨタ、キヤノンなど。

　薄商いのなか底堅く推移した。日経平均は朝方軟調だったが、中国8月PMIの改善を受けて押し目買いが入り上昇に転じた。後場は狭いレンジでのもみあいに終始し、再び10500円台を回復した。相場全体の商いは低調で、東証1部の売買代金は前日比23.2％減の1兆2030億円と急減し、7月17日（1兆246億円）以来の低水準となった。東証1部の値上がり銘柄数は880（全体の52.2％）に達し、規模別株価指数はすべて上昇。円高一服で国際優良株に買い戻しが入った。特に、半導体関連や自動車関連が堅調で相場上昇を牽引した。その一方で、商品市況の下落で資源関連が軟調となり、相場の上値を押さえた。

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　名実ともに9月相場入り。日経平均は10500円台を回復し、幸先の良いスタートを切った。だが、9月は鬼門の月であり警戒すべきだろう。直近15年間（1994年～2008年）において、9月の日経平均の騰落状況は4勝11敗で勝率は3割6分。最近5年（2004～2008年）は勝ち負けが交互（×○×○×）に繰り返しているが、2000年からは5連敗を喫するなどパフォーマンスは芳しくない。直近の動向を簡単に振り返ってみると、2008年はリーマン・ショックによる金融危機で急落（-13.9％）、2007年はFRBの大幅利下げで信用収縮懸念が後退し上昇（+1.3％）、2006年は機械受注ショックで下落（-0.1％）、2005年は衆院選の与党圧勝を契機に急騰（+9.4％）、2004年はハイテク株安などで9日続落を記録（-2.3％）、2003年は円高進行で失速（-1.2％）、2002年は不良債権問題などを背景に19年ぶりの9000円割れ（-2.5％）、2001年は米同時多発テロで急落（-8.8％）など。昔は持ち合い解消による需給悪化が要因だったが、最近は景気減速懸念や金融不安などを背景に軟調となるケースが多い。

　それだけに、調整色を強めている中国株式相場の動向がカギを握りそうだ。きょうは10時に発表された8月PMIが54.0（前月比+0.7pt）で着地し、3ヵ月連続で改善。市場予想も若干上回ったことで安心感が広がり、上海総合指数は反発した。ただ、前日に今年最大の下落を記録したことを勘案すれば、戻りの鈍さは否めないだろう。高値から2割下落は弱気相場入りと言われるが、同指数は8月上旬につけた年初来高値から既に23％下落しており、今後さらに調整色を強める可能性を否定できない。その反面、建国60周年となる10月1日を控えて、何らかの株価対策が実施されるとの見方もある。当面は、中国市場の動向を睨んだ動きが続きそうだ。
提供：株式会社T&Cフィナンシャルテクノロジーズ