米国株に弱気サイン、企業幹部の自社株売却が増加
ロイターNEWS　2009年 08月 17日 13:37 JST
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK852779520090817

　市場関係者によると、３月初旬から上昇基調が続く米株式市場に弱気サインが出ている。

　企業幹部の自社株売却が、２年ぶりの高水準に達しており、企業幹部の間で株価に対する高値警戒感が広がっている可能性があるという。

　また、米株式市場では空売り残高が減少している。市場では、３月初旬以降の株高はショートカバーが一因との見方が出ており、一部のアナリストは、空売り残高の減少を弱気サインと受け止めている。

　調査会社インサイダースコア・ドット・コムによると、空売り残高は７月中旬に減少。企業幹部の自社株売買は、売りと買いの比率が２対１となっている。

　ジェフリーズ＆Ｃｏの米株式ストラテジスト、パトリック・ニール氏は、この２つの動きについて、株価の上昇が残りわずかであると考えるのが一般的、と指摘している。

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　＜自社株の売却＞

　米株式市場は、景気回復や金融セクター安定への期待を背景に、３月初旬以降、上昇基調が続いているが、市場では、経済情勢は依然厳しく、実体経済に株高の根拠はないとの見方も出ている。

　インサイダースコア・ドット・コムのリサーチ担当ディレクター、ベン・シルバーマン氏は、企業幹部の自社株売却が増えると、相場が転換することが多いと指摘する。

　同社によると、今年、企業幹部の自社株購入がピークに達したのは、市場が１２年ぶり安値をつけた３月初旬前後。この安値をつける６日前の３月３日には、過去１週間の企業幹部の自社株買いが史上４番目の高水準に達した。

　シルバーマン氏は「過去の例からみて、企業幹部の自社株売買は、マクロの動向と相関性が高い。企業幹部の売買動向から、かなり悪いシグナルが出ているといえる」と述べた。

　＜空売り残高が減少＞

　取引所データによると、空売り残高は７月後半に、ニューヨーク証券取引所で１０．３％、ナスダックで５．１％それぞれ減少した。

　市場では、３月初旬以降の株高はショートカバーが一因だったとの見方が出ており、アナリストからは、空売り残高の減少で、今後ショートカバーによる株価上昇を期待しにくくなる、との声が出ている。

　ジェフリーズ＆Ｃｏのニール氏は「空売り残高の減少は、株高要因が１つ失われることを意味する」とし、株式市場は９月第１週以降に下落に転じるとの見方を示した。

　ただ、ショートカバーがどの程度の株高要因となっているかについては、アナリストの間で見方が分かれている。

　ＴＦＳキャピタルのポートフォリオマネジャー、エリック・ニューマン氏は「（空売り残が）２５─３０％減少しているのであれば、株高要因が失われたといえるが、この程度の減少では株安につながるとはいえないだろう」と述べた。

　同氏によると、ニューヨーク証取で空売り残高が１０％減少したのは、シティグループ株の空売り残が急減したことが大きい。

　シティ株の空売り残は７月後半に７２％減少。シティ株を除けば、ニューヨーク証取の空売り残は５％以下の減少にとどまるという。

　また、ニューヨーク証取の空売り残高は年初の水準を依然上回っており、ショートカバーを背景とする株高がまだ続く可能性もあるという。
（Edward Krudy記者；翻訳　深滝壱哉）