2011年、株式相場で注目されるのは…　【日経新聞の読み方】
MONEYzine　2011年01月01日 07:00　藤本 誠之
http://moneyzine.jp/article/detail/190561

明けましておめでとうございます。
今回は昨年の象徴的な出来事から、今年2011年を占ってみたいと思います。

■あらためて「尖閣ビデオ」が示唆したものとは

　明けましておめでとうございます。
　今年の相場を占う前に、まず昨年、何が変わったのかを整理します。私・藤本の個人的な意見ですが、2010年はメディアに対する日本人の意識が変わった年ではないでしょうか。

　いわゆる「尖閣ビデオ」が、新聞社やテレビ局ではなく、動画投稿サイト「You Tube」への投稿から、明るみに出ました。これは、ネットが今や新たなメディアとしての地位を完全に獲得していると、日本中の人が知った出来事だったのではないか、と考えるからです。

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[2回]

　ネットはメディアとして、十分なパワーを持ちました。では、既存の、つまり新聞、ラジオ、テレビといったオールドメディアはもうダメなのか？

　そんなことはない、と私は思います。むしろ、これからはそれぞれのメディアが共存する時代になるんちゃうか、今年は、その幕開けとなる年になるんちゃうかと思います。

　今、テレビで流れているCMは、自動車よりも携帯ゲームのモバゲー（【2432】ディー・エヌ・エー）や【3632】グリーのほうが目立っているような気がしませんか？（それも、CMの出演者の顔ぶれから、30代後半から40代をターゲットにしていることがわかります）

「ネット」というメディアのゲームを、特に40代前後の人々に宣伝するために、「テレビ」というメディアを使っている。このことから、テレビはまだ、瞬間的に、一気に情報を伝えるための、十分な力を持ったメディアだということがいえると思いますね。

■今年気になるのは、3Dテレビよりあのテレビ

　と、昨年から今年にかけての流れについて考えたところで、昨秋にリリースされたある新商品は、今後のメディアを強く示唆するものではないかと思います。

　私が注目している商品というのは、「Google TV」です。「Google TV」の基盤を載せた【6758】ソニーのSony Internet TVが、去る10月16日に米国で販売開始されましたが、日本でも発売が決まったら、エコポイント終了で一段落した後の家電業界に、次の旋風を巻き起こすかもしれません。

　Google TVというのはアンドロイド携帯の機能が付加されたテレビのようなものです。テレビを見ることもできるし、インターネットにも接続できる。そしていろいろなアプリをダウンロードで購入し、使用することができます。

　おそらく、WiFiで簡単にネット接続できるのでしょうから、日本発売が決まったら、 【6916】(株)アイ・オー・データ機器あたりは、チェックしておきたいですね。

■メディア融合で浮かび上がる銘柄とは

　さて、GoogleTVのリリースで考えたいのは、オールドメディアに対する影響力です。私は、GoogleTVを機に、テレビ局が復活するのではないかと考えています。

　GoogleTVの特色は、なんといっても、ネットとオールドメディアの融合です。
　ネットとテレビはもちろんのこと、ラジオや新聞の機能も、アプリやサイトを通じて、この一台でまかなえるようになります。これは、逆に、これまで視聴時間をネットに奪われていたオールドメディアにとっては、復権のチャンスではないでしょうか。

　一度、オールドメディアに取り上げられた商品は、どんなにニッチなもの、マニアックなものであっても、一気に火がつきます。その勢いは、ネットのクチコミなどでじわじわとヒットしていくのとは比べものにならないほど、早く、広いものです。しかし、これまではそうした商品、特にお取り寄せ商品は、自分で電話をかけたりFAXを送ったり、サイトにアクセスしたりして、注文しなければなりませんでした。

　しかし、ネットと融合しているのであれば、テレビを見ながら通販サイトにアクセスし、買い求めることが可能になります。

　つまり、今後ネット通販は、通販ポータルサイトに加え、テレビ番組やラジオ番組といった窓口を持つのです。となると、ネットとオールドメディアが互いに歩み寄り、それぞれの得意な分野を生かしてサービスを融合していく流れができるんちゃうかな、と私は考えます。

■テレビ局がモノを売り始めるかも

　となると、次に何が起こるのか？
　これまでテレビ局やラジオ局では、広告を流すことで物を販売する手助けをしてきましたが、一部の例外を除いて、自分ではほとんど販売事業を行ってきませんでした。

　しかし、テレビ番組を通じて、ダイレクトに物が買える時代になると、テレビ局が自分で販売事業を行えば、広告以外の収入も得られるようになるわけです。つまり、テレビ局がポータルサイト化する可能性があります。

　すると、儲かるところはどこなのでしょうか？

　テレビ局が販売事業に進出するからといって、すぐに事業を興せるノウハウやシステムがあるわけではありません。となると、一番てっとり早いのが、業務提携です。

　テレビ番組ではすでに、「You Tube」や「食べログ」など既存サイトを元ネタに大々的に活用しています。そこで、既存のサイトとの提携関係によって、その機能を取り込むことが考えられます。

■ブレイク中のクーポンサイトで強いのも

　昨年、ブレイクしたサイトといえば、クーポンサイトです。しかし、クーポンの内容を見てみると、飲食店や、美容室・エステ・ネイルなど美容関連のショップの割引クーポンが非常に多い割合を占めています。こうしたお店の顔ぶれは、よく考えると、クーポン付きフリーペーパーやお店検索サイトと大差ありません。

　ということは、これらのサイトにクーポンを提供しているお店というのは、既存のクーポン付きフリーペーパー／検索サイトのクライアントだったと考えられます。となると、既得クライアントの数が多いクーポンサイトほど、この先も勝ち残りやすくなる、と考えられますね。

　この傾向は、ネットとオールドメディアの融合とも、無縁ではありません。
　こうした2つの異なる流れがともに示唆するのは、今後の「物を売る」仕組みで強いのは、【4755】楽天などの通販ポータルサイト、【2440】ぐるなびや食べログ（【2371】カカクコム）などの情報を握っているサイト、そして商品を運ぶ宅配業界（【9064】ヤマトホールディングスなど）あたりではないか、ということです。

　私・藤本も通販サイトをチェックするのは大好き。数年前から通販の大ブレイクを予想して来ましたが、今年はついに来るんちゃうかな、と思っています。

　それでは皆さん、昨年は一年間ご愛読ありがとうございました。今年も相場の福の神をよろしくお願いいたします。皆さんに、福多き年となりますように！