8/2 お昼の『株価材料』PART Ⅰ

お昼の『株価材料』PART Ⅰは、"つづきはこちらです"をクリック！

[0回]

■株価材料

△エヌ・ピー・シー<6255>は「上場来高値」更新。太陽電池関連株人気に、サポート・技術がオン
当サイトで７月２４日にも取り上げた、エヌ・ピー・シーは続伸。今朝は一時、６９０円高の１万３０９０円まで買われ、今年６月上場以来の「上場来高値」を更新した。最近の太陽電池関連銘柄人気を背景に、７月２０日の６６００円を底に、続伸してきた。加えて、きのうの日経新聞夕刊『新進企業　トップの横顔』コーナーで取り上げられたことも手がかり材料となっているもようだ。太陽電池製造装置の製造・販売を行なっており、日米欧３拠点での２４時間電話サポートなどが特徴。また、記事によると、技術を社内に蓄積していることが強みという。

■山崎製パン<2212>は６月中間好決算も続落トレンド。不安材料はないのだが
山崎製パンは相変わらずさえない。今年に入ってからのチャートを見ても、１月につけた１１９６円が「年初来高値」で、あとは続落トレンドで来ている。きのう大引け後に発表した６月中間連結決算は、前年同期比増収増益。とくに純利益は同１２９．８％増の５１億７３００万円と、前年の２倍以上の数字となったのに、市場は反応薄だ。今朝は３円高の９５０円で始まったが、その後は９４０円台で推移している。
不二家<2211>の持分法適用が山崎製パンの業績に反映するのは今通期からで、地合いも先行き不透明なので、様子見ムードなのか。現在の株価でＰＥＲは３７倍台とちょい高めではあるが、ＰＢＲは約１倍。信用残は売買拮抗。続落しているので、オシレーター的には「買い時」。また、２００７年１２月通期連結業績予想は、下方修正したとはいえ、前年実績比では増収増益の見込み。業界観測によると、２００８年１２月期もさらに増収増益と見られている。不安材料は見当たらない。まずは、反発→１ヵ月前の水準１０００円ラインまで戻したいところ。

▼菱食<7451>は続落し年初来安値に接近、日経の観測報道を嫌気
菱食が、３５円安の２５５５円と続落し５月２８日につけた年初来安値２４９０円に接近している。同社の２００７年６月中間期の連結業績は、営業利益が前年同期比７７％減の２億５０００万円前後と、従来予想を約２億円下回ったようだとの日本経済新聞社の観測報道を嫌気した売りが先行している。加工食品卸は値下げ要請が強く、売上高総利益率が低下。原油高騰に伴う物流費の上昇や、新物流センターの建設による減価償却負担の増加も利益を圧迫したという。株価は、２５００円処が下限として意識される展開が０６年１０月から続いているが、同社の中間決算発表は１０日に予定されており、この水準で下げ止まるか見極めが必要と思われる。

△イオン<8267>はなぜに続落？森トラストとの名古屋駅南地区の開発事業参入報道も市場は反応薄
イオンは続落。寄り後は一時、３１円安の１８３３円まで売られた。今朝の日経新聞等で「森トラストとイオンは、ＪＲ名古屋駅南側にある笹島地区の開発事業に参画する」と報道されたが、市場は反応薄だ。報道によると、森トラストの入札計画にイオンも協力して店舗を出すほか、商業施設のテナント誘致案づくりなどにも加わる見通し。１１月までに共同で提案書を作成し、コンペに参加する見通しという。国税庁がきのう公表した２００７年分の路線価では、名古屋圏は上昇率３３．９％で、全国３位だったが･･･。また、イオンのチャートを見ると、この１ヵ月ほどは２３００円ラインから１８００円ラインへと続落で来た。テクニカル的には「買い時」なのだが･･･。現在の株価でＰＥＲは２０倍台、ＰＢＲは１倍台と、とくに割高感はない。信用残は買い長だが、買い残の株数自体はさほどでもない。心配要素はまったくないのだが･･･。押し目の買い時と見る。まずは急落前の２２００～２３００円ラインまでの戻りが目標となろう。

△クラレ<3405>が続伸、目先この水準で天井の可能性も
クラレが、７０円高１４９２円と続伸している。前日、午後１時に第１四半期決算を発表、１Ｑ売上高が前年同期比１０．８％増、経常利益が同４５．１％増、純利益が同４４．１％増と２ケタの増収増益となったことが買い手掛かり。株価は、一時７９円高の１５０１まで買われ１月２２日につけた年初来高値１５０６円に肉薄しているが、１５００円処は０６年から続くレンジ上限となっており、目先はこの水準で天井となる可能性もあろう。

△フォスター電機<6794>が大幅に反発、中間期業績予想の上方修正を好感
フォスター電機が、１６２円高の１９００円と大幅に反発し７月２０日につけた年初来高値１８６２円を更新している。前日、第１四半期決算と併せて中間期業績予想の修正を発表、中間期業績予想の上方修正を好感した買いが優勢となっている。中間期の売上高が前回予想を２０億円上回る４２０億円、経常利益が同１０億円上回る２７億円、純利益が同４億円上回る１４億円に修正した。、昨年１２月に竣工したベトナムの第１工場の製造体制が軌道に乗ったことで、ヘッドホン関連製品の製造能力は大きく強化され、前年度に比べて生産数量も増加。また薄型テレビの販売量の拡大していることから、中間期の業績予想を上方修正した。通期については予想を据置いているが、上ブレ期待も高まっている。株価は、０６年４月につけた上場来高値２４２５円を目指す動きか。

△東急不動産<8815>は小反発。きのう国税庁発表の路線価２年連続上昇で、不動産セクターが強い
東急不動産は小反発。２０円高の１１４０円で始まり、寄り後は１１４７円まで買われている。国税庁がきのう発表した２００７年分の路線価が、２年連続で上昇したことを受けて、今朝は不動産セクターが高い。東証１部業種別株価指数で、値上がり率上位にランクインしている。同社のほか、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、東京建物<8804>、藤和不動産<8834>、アーバンコーポレイション<8868>などが買われている。また、今朝は前日の米ニューヨーク株式市場相場の反発を受け、日経平均株価が寄り後、一時、１２８円１８銭高の1万６９９９円１６銭まで戻した、堅調な地合いも背景にある。急不動産のチャートを見ると、６月につけた直近高値１５００円ラインから続落してきた。このまま反発→続伸なら、まずは次のフシ１３００円が目標となろう。

△日新製鋼<5407>が７日ぶりに反発、中国の宝鋼集団と合弁で自動車排ガス用パイプの生産
日新製鋼が、７円高の５３０円と７日ぶりに反発している。同社が中国の鉄鋼最大手・宝鋼集団と合弁で、２００８年１月から自動車排ガス用パイプの生産を浙江省で始めるとの日本経済新聞社の報道を材料視。両社は建材に使うステンレス鋼板を合弁生産してきたが、自動車分野に参入するという。株価は、２６週移動平均線を下値ラインとしてしているが、７月２７日に開いた５７２円までのマド埋めとならなければ、本格上昇は難しい展開か。

△新日鉱ホールディングス<5016>は前日の米市場の好況を受けて反発
新日鉱ホールディングスは反発。２３円高の１２０１円で始まり、寄り後は１２１４円まで買われている。８月１日の米ニューヨーク株式相場が大幅に反発し、ダウ工業株３０種平均は、前日終値比１５０ドル３８セント高の１万３３６２ドル３７セントで引けたことを受け、日経平均株価も反発し、８５円３５銭高の１万６９５６円３３銭で始まっている。また、同日のニューヨーク市場での原油先物相場が続伸し、期近９月物で一時１バレル７８円７７セントとなり、最高値を更新した。そのため、同社をはじめとした石油株が買われているもようだ。石油・石炭セクターは、東証１部業種別株価指数で値上がり率上位にランクインしている。同社のほか、コスモ石油＜５００７＞(東1)、富士興産＜５００９＞(東1)、東燃ゼネラル石油＜５０１２＞(東1)などが買われている。

△ソフトバンク・テクノロジー<4726>　自己株式の市場買付け状況
ソフトバンク・テクノロジーは、７月２日から７月３１日まで、市場買付けにて自己株式２７００株（総額２８６万４３００円）を取得したと発表。４月２５日決議の自己株式取得枠（上限）は、総数４０万株（発行済株式総数の３．７６％）・取得総額５億円。取得期間は５月１日から来年４月３０日まで。決議日以降に買付した累計は、１１万１７００株（総額１億２８６８万５８００円）となっている。

△インフォマート<2492>　「食材甲子園」が３０道府県へ拡大、北洋銀行との連携で北海道スタート
インフォマートは１日、北洋銀行（本店：札幌市）と連携し、同社が運営する「ＦＯＯＤＳ　Ｉｎｆｏ　Ｍａｒｔ（フーズインフォマート）」の都道府県別企業間食材市場「食材甲子園」に、北海道の食材市場を１０月より開始すると発表。これにより、「食材甲子園」は今期の目標としていた３０道府県に拡大した。同社と北洋銀行は、北海道内の食品企業へ向けてセミナー・説明会を共同開催し、「食材甲子園」の有効利用を促進することで、地域食材の販路拡大、地域企業の活性化を支援していく。
（証券日刊新聞）

▼コナカ<7494> 第3四半期業績 大幅減益
コナカは、2007年6月連結第3四半期業績を発表した。シーズン当初の天候不順等の影響により売上高が伸び悩み、バーゲンの早期スタートをしたが、費用が増加したことで、大幅減益となった。売上高466億円（前年同期比8.8％増）、経常利益32.8億円（同33.2％減）、当期純利益8.59億円（同60.8％減）。通期業績予想は、当期純利益0.99億円で据置としている。市場予想は、クイックで、9.5億円。

△横浜銀行<8332> 第一四半期業績
横浜銀行は、2007年6月連結第一四半期業績を発表した。資金運用収益が大幅に増加したことに加え、役務取引等収益や株式等売却益が増加したことなどから、経常収益が増加したが、資金調達費用が増加し、利益の伸びは小さくなった。経常収益694億円（前年同期比20.1％増）、経常利益246億円（同4.2％増）、当期純利益152億円（同5.3％増）。通期業績予想は、据置としている。

△ショーボンド<1988> 上方修正 増配
ショーボンド建設は、2007年6月通期連結予想を発表した。工事の生産性向上・効率化により、営業利益が改善し、上方修正となった。売上高375億円（前予想380億円）、経常利益19億円（同16.5億円）、当期純利益19億円（同14億円）、期末配当17.5円（同12.5円）。

△ＵＢＳ ブラザー<6448>格下げ ベネッセ<9783>は格上げ
ＵＢＳは1日に、ブラザーの格付けをBuy1からneutral１に引き下げした。ベネッセはneutral2からBuy2に格上げした。
（証券新報）

△ビーマップ<4316>　パーソナルナビ用ソフト　ユピテル工業に提供開始
携帯電話向け交通関連情報や位置情報などのシステム開発を手掛けるビーマップ（東京都文京区）は、パーソナルナビゲーション向けソフトウエアを開発した。同ソフトは、レーダー探知機メーカー最大手のユピテル工業にライセンス供与され、同社が発売したパーソナルナビゲーション「ＹＥＲＡ　ＳＣＮ－１０」に採用された。ユピテル工業はパーソナルナビゲーション市場の拡大に向け、サービスの拡充を目指す。提供したソフトは、ナビゲーションと緯度経度情報から警報・警告の緊急度に応じた情報が提供できる。ナビゲーション機能には電話番号検索や住所検索などのほか、駅出口をはじめとした３０万件の施設位置情報が搭載されており、簡単に目的地が設定できる。

△タクミナ<6322>　殺菌水生成装置を開発　低塩素で効果アップ
流体制御機器メーカーのタクミナは、食品・飲料工場向けに安全で殺菌効果の高い殺菌用水の生成装置「サラファイン」を開発、販売を開始した。独自のｐＨ（水素イオン濃度）制御技術で殺菌用の次亜塩素酸ナトリウム水の塩素濃度を１リットル当たり２０～２００ミリグラム、ｐＨ値を５・５～７・５の弱酸性に保ち、低濃度でも強力な殺菌力を発揮できるのが特徴。非加熱殺菌が難しい食中毒の原因菌「セレウス菌」なども常温で殺菌できる。食品を調理する施設では、１リットル当たり１００～２００ミリグラムと高塩素濃度の殺菌水の使用が指定されている。しかし、ｐＨ値が９超のアルカリ性になり、殺菌力が低下するのが難点。逆にｐＨ値が５以下になると、有害な塩素ガスが発生するリスクが高まる。また、アルカリ性が高いと食材を傷め、塩素臭が着く。殺菌後のすすぎにも時間がかかるので、食材の鮮度や風味、栄養分を損なう問題も発生する。サラファインは、低濃度で高い殺菌効果が得られるためこうした問題が生じない。殺菌水の生成量は最大毎時２４００リットルで、生成能力に応じて３機種を用意。価格は２８０万～５２０万円。初年度１００台、４億円の販売を計画している。

△デンセイ・ラムダ<6917>　九大と次世代電源開発　福岡に研究拠点
標準電源国内最大手のデンセイ・ラムダ（東京都品川区）は、福岡市に国内３カ所目の研究開発拠点を開設。電源分野で国内最先端の研究に取り組む九州大学と次世代電源の共同研究に入る。電源研究の中枢を担う大学が集中する九州地区に新たな開発拠点を設け、世界市場での競争力を確保する狙い。新拠点の名称は「九州Ｒ＆Ｄセンター」（福岡市東区）で、代表者は富岡聡ＳＰＳ技術本部先行開発部長。従業員は当初５人でスタート。３年後に２０人まで拡充する。標準スイッチング電源の開発は、これまで長岡事業所（新潟県長岡市）と筑波事業所（茨城県阿見町）で行ってきた。今後は「九州Ｒ＆Ｄセンター」での研究成果をもとに、世界市場のトレンドに合った商品開発を両事業所で行う。同社は事業拡大に伴い研究開発部門も強化。現在、全世界で９カ所２４０人の開発・設計人員を３年後には１２カ所３００人に増強する計画だ。

△三菱東京ＵＦＪ<8306>　東海地区で営業強化　法人獲得へグループ総力
三菱東京ＵＦＪ銀行は１日、東海地区での法人営業体制を強化する方針を明らかにした。名古屋営業部（名古屋市中区）の専門スタッフを６人に倍増、愛知、岐阜、三重、静岡の支店と連携して中小企業向け金融サービスを充実させる。名古屋を中心とする東海地区はもともと前身の旧東海銀行の地盤。しかし、最近は地方銀行の攻勢で融資シェアが落ちており、巻き返しに出る。同行では６月、名古屋駐在の佐々（さつさ）和夫専務を副頭取に昇格させ、有力企業が多い東海地区を重視する姿勢を鮮明にした。法人営業専門の「主力化戦略チーム」は、かつて旧東海銀行をメーンバンクとして位置づけていた企業や、他行がメーンバンクを務める企業をターゲットにローラー作戦を展開。海外進出やＭ＆Ａ（企業の合併・買収）、不動産証券化など、多様化する金融ニーズを踏まえた課題解決型サービスを提供する。世界中に張り巡らされた店舗網や、グループの信託銀行、証券会社の機能もフルに活用する。

△北野監督起用のＣＭが話題　好景気に沸くロシア　日本ブームに拍車
原油、天然ガスの価格高騰で好景気に沸くロシアで、松下電器産業<6752>が薄型テレビ「ビエラ」のＣＭに映画監督の北野武さんを起用したことで大きな話題を呼んでいる。モスクワ中心部のクレムリンの近くに、北野さんとビエラの写真を掲げた高さ１５メートル、長さ４００メートルの巨大看板も登場。折から到来している同国の日本ブームに拍車をかけそうな勢いだ。（佐々木正明）７月から放送が始まったＣＭは、北野さんがシリアスな表情で登場し、「余計な言葉は必要ない。映像がすべてを物語る」と述べ、口に粘着テープを張る。その後、テレビ画面に北野作品の一場面の日本の美しい紅葉風景が鮮明に映し出され、北野さんが「最高品です」とロシア語で語りかけている。ロシアでは現在、すしや刺し身などの食文化やアニメーション・映画などが広く受け入れられて日本ブーム現象が起こっている。なかでも北野さんは日本人セレブの代表格で熱狂的ファンも多い。あるインターネットの調査では、「創造的」「世界の巨匠」などのイメージで知名度は７０パーセント以上を超える結果が出た。ロシアの主要メディアは「世界のキタノがロシア語をしゃべった」などとこぞって取り上げ、ＣＭ放送開始前から、大きな反響を呼んでいた。ロシアでは近年、高い経済成長率を達成、一般市民の所得も増加しており、大都市での平均月収の１０００ドル（１２万円）台の高性能テレビを購入する家庭も急増。ビエラの販売台数も前年比で倍増の勢いを示しており、今年は広告効果で、さらなる売り上げ増が期待できそうだ。

△大和証券<8601>ＳＭＢＣ　ブラジル進出、ＢＲＩＣｓ制覇へ事前調査
大和証券ＳＭＢＣは１日、ブラジルでの支店開設に向け事前調査を始めたことを明らかにした。ブラジル進出は国内大手証券では初めてとなる。「ＢＲＩＣｓ」の一角を占めるブラジルは、今後も高成長が期待できるほか、日系企業も多数進出しており、株式公開（ＩＰＯ）引き受けなどの証券事業の拡大が期待できるとみている。同社では、ロシア、インド、中国に進出しており、ブラジルに支店を開設すれば、ＢＲＩＣｓ４カ国を“制覇”する。ブラジル以外にも、インドネシアでの支店開設のための調査にも着手し、新興国ビジネスを一段と強化していく方針だ。ブラジルには中南米最大のサンパウロ証券取引所があるほか、トヨタ自動車や東芝、コマツなどの日系企業が進出。親密な関係にある三井住友銀行も最大都市のサンパウロに現地法人を設けいる。今後、現地調査を進め、進出の実現性などを探り、時期など詳細を詰めていく計画だ。「実現すれば、三井住友銀行と可能な限り協業していく」（首脳）としており、同行との連携により、市場の開拓を目指す。具体的には、日系企業や現地企業向けの証券業務のほか、国営企業の民営化ビジネスなどを想定している。同社は、４月にアラブ首長国連邦のドバイに支店を開設したほか、１０月にはベトナムのハノイに駐在員事務所を開く予定で、新興国への進出を加速している。ＢＲＩＣｓ制覇やインドネシア進出をてこに、グループの海外事業の割合を経常利益ベースで２００７年３月期の７％から、５年後の１２年３月期には、２０％にまで引き上げたい考えだ。

△「す０７」って？“イチロー”モデル続々　ミズノ<8022>とアシックス<7936>
ミズノとアシックスが、米大リーグ、シアトル・マリナーズのイチロー選手が監修したスポーツ用品を相次いで商品化している。今夏の大リーグオールスターゲームでオールスター史上初のランニングホームランを放ち、日本人初のＭＶＰ（最高殊勲選手）に選ばれなど実力、人気を兼ね備えたイチロー選手を起用することでブランド力を高め、販売促進につなげるのが狙いだ。ミズノは、イチロー選手監修の少年軟式用野球グラブ「イチローイズム」（９６６０円）を発売した。イチロー選手が監修した野球用品は業界で初めてで、グラブが“よく開く”というイチロー選手のこだわりを追求。グラブを開くときに背面が突っ張らずに自由に開閉できるようなデザインを採用した。初年度の販売目標は８０００個。アシックスは３日、イチロー選手がプロデュースしたスニーカー「ランスパークす０７」（１万５１００円）を５００足限定で発売する。既存の陸上用スパイクをベースに、イチロー選手のアドバイスで、ホワイトを基調にゴールドのストライプをあしらったデザインが特徴。「ランスパークす０７」の「す０７」は、イチロー選手の名字「鈴木」の頭文字「す」と２００７年の「０７」から名づけた。
（FujiSankei Business i）

■注視銘柄

9669オークネット
8036日立ハイテク
4568第一三共
5659日精線
7003三井造船
8113ユニチャーム
9880イノテック
9783ベネッセ
1988シボンド建
1847イチケン
6674 ＧＳユアサ
6255エヌピーシー
4316ビーマップ
8574プロミス
3407旭化成
2337アセットマネジャーズ
7970信越ポリマー

■免責事項
　・掲載情報は、株式投資の参考として提供しています。
　・投資判断は、自己責任でお願いします。
　・当方は、皆さんの投資判断に対する一切の責任を負いかねます。